研究課題/領域番号 |
18H01542
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分22040:水工学関連
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研究機関 | 岐阜大学 |
研究代表者 |
吉野 純 岐阜大学, 工学部, 准教授 (70377688)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
2020年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2019年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2018年度: 7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
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キーワード | 自然災害 / 水工水理学 / 気象学 / 防災 / 高潮 |
研究成果の概要 |
地球温暖化の進行により台風や温帯低気圧の勢力が強まる可能性が懸念されている.これらの気象擾乱の通り道にある我が国では,温暖化の影響を考慮しつつ最悪規模の台風や温帯低気圧を適切に想定して中長期的な減災対策を見直してゆく必要がある.本研究では,経験的・統計的手法に依らない,大気・海洋力学的手法に基づく「顕著気象災害ポテンシャル評価システム」を構築し,台風や爆弾低気圧を対象とした現在気候と将来気候に対する進路アンサンブル実験を行うことで,温暖化と進路の不確実性を考慮して日本の高潮,強風,降水量に関する可能最大外力を評価することに成功した.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究により,温暖化や進路の不確実さを考慮に入れた大雨,高潮,強風などの災害ハザードマップを整備することが可能となった.ハードとソフトの両面からの中・長期的な防災減災対策を講じる上で本研究の成果が大きく貢献できると期待される.また,本研究の知見により,従来のような既往事例に基づいた想定を行うことで,常識とは異なる思いもよらぬ“想定外”の誤差に繋がる可能性があることは明らかとなった.将来気候下の気象災害を軽減するためにも,温暖化の進行状況を見極めつつ,最新の科学的知見に基づいて定期的に高潮ハザードマップを更新してゆく必要があるだろう.
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