| 研究課題/領域番号 |
18H01675
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分25030:防災工学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | disaster recovery / economic perfoamrnce / agent-based modeling / HPC / Agent based simulations / economy / disaster / validation / seamless simulations / post-disaster economy / integrated simulations / economic simulations / agent based model / earthquake disaster / big-data / machine learning / economic simulation / 1:1 scale model / agent based modeling / natural disasters / Agent based economics / Agent based simulations / optimal recovery plans / large scale simulations |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、国民経済を実大スケールでシミュレーションする高性能ソフトウェアを開発し、大規模地震災害解析手法と統合することで各種の復興計画の長期的な経済的効用を評価できるようにしました。政府機関が公開するデータを分析することで、1億2700万の主体からなる日本経済全体をシミュレーションするためのパラメータを特定しました。2015年の状態を起点に実施した2019年末までの日本経済のシミュレーション結果は観測記録と良く一致しており、開発手法が日本経済を合理的に再現できることを示しました。経済シミュレータを地震災害シミュレータと統合することで想定される復旧計画の長期的な経済性を評価可能としました。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
開発されたソフトウェアは、災害対策を立案する際、復興計画の長期的な経済パフォーマンスを総合的に評価することを可能にし、南海・東南海地震のような差し迫った大規模災害からの社会・経済復興の加速が期待できます。なお、開発したコードは、ハイパフォーマンス・コンピューティングを利用して大規模経済を1:1スケールでシミュレーションできる唯一のものです。
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