| 研究課題/領域番号 |
18H02314
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分41050:環境農学関連
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
荒木 茂 京都大学, 地球環境学堂, 研究員 (00158734)
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| 研究分担者 |
渡邉 哲弘 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (60456902)
真常 仁志 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (70359826)
柴田 誠 京都大学, 地球環境学堂, 助教 (40799607)
岡本 侑樹 京都大学, 地球環境学堂, 特定助教 (00635500)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
13,260千円 (直接経費: 10,200千円、間接経費: 3,060千円)
2020年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2019年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
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| キーワード | 潜在可耕地 / サブサハラ・アフリカ / システム・ダイナミクス / 資源保護 / 農業開発 / サブサハラアフリカ / 自然保護 / 気候変動 / システムダイナミクス / 自然・資源保護 |
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| 研究成果の概要 |
アフリカの急激な人口増加に対応した食料の増産を、資源の持続性が保障される範囲内で行うために「潜在可耕地」の概念を明確化することを目的として研究を行なった。自然環境、農業開発の進展が異なる、カメルーン、マラウイ、ザンビアの現地調査、分析によって、現地の耕地拡大の現状と、土壌特性、養分ダイナミクスが明らかとなり、潜在可耕地を評価する有用な成果がえられた。また、潜在可耕地を、よりマクロな視点で検討するために、サブサハラ7国における1990年から2020年における森林、農耕地の増減、人口、GDPの変化を検討した結果、1人あたりのGDPが小さいほ国ほど、森林の減少割合が大きくなっている傾向が示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
従来、農業開発において用いられてきた潜在可耕地の概念を、より広い、地球環境保全、生物多様性、効果的な資源の投入の見地から再検討をくわえたことに学術的意義がある。アフリカの食料増産も、国別の農業案件ではなく、地球全体でのより公平な資源分配、国際的対策を必要としており、潜在可耕地の概念は、近未来の耕地拡大の是非を検討する有効な手法となる。更に、農業開発は、森林保護、国立公園の動物保護と対立しており、より説得的な住民主体の資源保全のツールとして応用していく道が開けた。
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