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分泌細胞における新しいカルシウムストアとCa2+放出の誘導機構

研究課題

研究課題/領域番号 18H02564
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
審査区分 小区分47020:薬系分析および物理化学関連
研究機関名古屋市立大学

研究代表者

平嶋 尚英  名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(薬学), 教授 (10192296)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードカルシウムストア / 分泌細胞 / Orai / マスト細胞 / エクソサイトーシス
研究成果の概要

我々は、アレルギー疾患の原因となるマスト細胞からのアレルギー誘発物質の分泌に必須であるカルシウムチャネルOraiのうち、サブタイプの一つのOrai2がアレルギー誘発物質を貯蔵・分泌する分泌顆粒に発現することを見出した。そこで我々は分泌顆粒が細胞内Ca2+ストアとして働き、マスト細胞の刺激によって細胞内Ca2+濃度上昇に寄与する可能性を検証した。そのために、分泌顆粒内のCa2+濃度を測定する蛍光タンパク質をベースとしたプローブの開発に成功した。しかしながら、マスト細胞の刺激に伴う細胞内Ca2+濃度上昇とともにおこると期待された分泌顆粒内のCa2+濃度の減少は観察されなかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

国民の半数が何らかのアレルギー疾患を有するといわれており、その原因となるマスト細胞からのアレルギー誘発物質の分泌機構を明らかにすることは重要である。我々はこの分泌に必須である細胞内Ca2+濃度上昇を担うCa2+チャネルOraiの一つであるOrai2がアレルギー誘発物質を貯蔵・分泌する分泌顆粒膜に発現することを見出した。そこで、分泌顆粒が細胞内Ca2+ストアとして働き、分泌を増強する可能性を検証した。マスト細胞の刺激に伴う分泌顆粒内のCa2+濃度の減少は観察されなかったが、そのために開発した分泌顆粒内Ca2+濃度を測定するプローブは他の分泌細胞にも適用でき、分泌機構解明に役立つことが期待される。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実績報告書
  • 2018 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2021 2019 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 備考 (2件)

  • [雑誌論文] Monomer hapten and hapten-specific IgG inhibit mast cell activation evoked by multivalent hapten with different mechanisms.2019

    • 著者名/発表者名
      Suzuki R, Inoh Y, Yokawa S, Suzuki R, Furuno T, Hirashima N
    • 雑誌名

      Eur J Immunol

      巻: 49 号: 12 ページ: 2172-2183

    • DOI

      10.1002/eji.201847973

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] マスト細胞の活性化における分泌顆粒膜タンパク質Orai-2の機能解析2021

    • 著者名/発表者名
      二宮 里帆、服部 幸希、鈴木 瑠理子、田中 正彦、平嶋 尚英
    • 学会等名
      日本薬学会第141年会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [備考] 名古屋市立大学大学院薬学研究科 生体超分子システム解析学分野

    • URL

      http://www.phar.nagoya-cu.ac.jp/hp/ybu/HP/index/

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書 2019 実績報告書 2018 実績報告書
  • [備考] 名古屋市立大学大学院薬学研究科 研究室教員一覧

    • URL

      https://www.nagoya-cu.ac.jp/phar/grad/soyaku/seimei/chobunshi.html

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書

URL: 

公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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