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クリティカルポイント事例に基づく医療職連携教育プログラム実装・評価・モジュール化

研究課題

研究課題/領域番号 18H03029
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
審査区分 小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

杉本 なおみ  慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (70288124)

研究分担者 酒井 郁子  千葉大学, 大学院看護学研究院, 教授 (10197767)
大西 弘高  東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (90401314)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
8,710千円 (直接経費: 6,700千円、間接経費: 2,010千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2019年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2018年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
キーワード医療コミュニケーション学 / 医療職間連携 / 医師・看護師関係 / 職種間連携教育 / 卒後教育 / 職種間連携 / 医療者教育学 / 多職種連携 / 医療コミュニケーション / 卒後・現任教育 / 多職種連携教育 / 看護師・医師関係 / コミュニケーション教育 / 教育設計学
研究成果の概要

医師・看護師間の円滑な協働を一層加速させるには医療現場の実情に即した連携教育を行う必要がある。本研究では、過去の取り組みの問題点:(1)講義中心である、(2)学習内容が現実味に欠ける、(3)教育学的根拠に準拠していない、(4)効果測定が知識偏重、受講直後のみ、主観的・自己評価が中心である を是正し、研修実施機関の人的コスト(例:講師数、受講時間)を極力軽減する医師・看護師間連携トレーニングを設計・試行した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

医療職種間連携教育学領域において卒後教育レベルでの実践・研究例が少ない背景には、研修実施に伴う人的コストなどの要因がある。先行研究で論じられてきた要件をすべて充足することにより、最短10分の学習モジュールをオンラインで受講する形態のプログラムであっても一定の学習効果が期待できるという成果が得られたことは、本研究の最大の意義であると考えられる。

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実績報告書
  • 2019 実績報告書
  • 2018 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2021 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 【隠れたカリキュラムとIPE】医療職間連携(教育)に影響を及ぼす「隠れた」・「非公式」カリキュラムを読み解く2019

    • 著者名/発表者名
      杉本なおみ
    • 雑誌名

      保健医療福祉連携

      巻: 12 ページ: 88-95

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] CIPE training as short as 30 minutes could produce significant learning outcomes in doctors and nurses.2021

    • 著者名/発表者名
      Sugimoto, N., Sakai, I., & Onishi, H.
    • 学会等名
      Originally accepted at the 10th ATBH, Doha, Qatar; October 24-27, 2020 but postponed to October 22-25, 2021 and eventually presented online at ATBH X ‘reinvented’; November 24, 2021.
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 医師・看護師間意思決定プロセスを円滑にする教育プログラム開発に向けた基礎調査:クリティカルポイント場面での会話の過程と帰結2018

    • 著者名/発表者名
      杉本なおみ、酒井郁子、藤沼康樹、大西弘高
    • 学会等名
      日本保健医療福祉連携学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2023-01-30  

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