| 研究課題/領域番号 |
18H03047
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 浜松医科大学 |
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研究代表者 |
尾島 俊之 浜松医科大学, 医学部, 教授 (50275674)
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| 研究分担者 |
近藤 克則 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 部長 (20298558)
平井 寛 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (20387749)
相田 潤 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (80463777)
中川 雅貴 国立社会保障・人口問題研究所, 国際関係部, 第3室長 (80571736)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 10,010千円 (直接経費: 7,700千円、間接経費: 2,310千円)
2018年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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| キーワード | 人口減少 / コンパクトシティ / 社会疫学 / 社会医学 |
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| 研究成果の概要 |
全国28市町村の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者を対象に2010年度に自記式郵送調査を行い、2019年度の再調査を含め、追跡調査を行った。また、2010年及び2015年国勢調査データから、対象地域について学校区別に人口増減率を求めた。その結果、人口減少が大きい地域において、また転居者において抑うつ傾向割合が高い結果であった。ただし、スポーツのグループ等への参加頻度が高い群では転居者で抑うつ傾向が低い傾向であった。また、転居により近隣の生鮮食料品店が増えた人では抑うつ度が改善していた。その他、整備されたコホートデータを用いた研究による種々の結果が得られた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
人口減少は、重要な課題であり、その対応策として、中心市街地に集住するコンパクトシティが注目されている。そこで、この研究は地域の人口減少や転居の健康影響、都市機能充実との関連等を明らかにすることを目的とした。人口減少や転居等の要因に関して健康影響を検討した研究は少なく、学術的な意義が高い。また、人口減少や転居は一般的に健康に悪い影響があるものの、スポーツのグループに積極的に参加している人などの個人属性の人や、生鮮食料品店が近くにある近隣環境が良好な地域への転居などは健康に良い影響がある結果が得られた。コンパクトシティの推進の判断や留意点の検討等に貢献する社会的意義のある研究となった。
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