研究課題/領域番号 |
18H03107
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) (2019-2020, 2022) 東京大学 (2018) |
研究代表者 |
村山 洋史 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (00565137)
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研究分担者 |
菖蒲川 由郷 新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任教授 (30621198)
田口 敦子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (70359636)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)
2020年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 8,580千円 (直接経費: 6,600千円、間接経費: 1,980千円)
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キーワード | 生活支援 / サービス利用 / 高齢者 / ニーズ推計 / 地域在住高齢者 / ニーズ / 将来推計 |
研究成果の概要 |
本研究は、高齢者の生活支援ニーズとその変化パターンを明らかにすることを目的とした。2018年と2020年に新潟県十日町市下条地区に居住する65歳以上者全数を対象に自記式アンケート調査を行った。生活支援の必要性の認識として設定した33項目のうち、『必要と感じ、お金を支払ってでも利用したい』との回答者が多かったのは、「冬期の雪かき・雪おろしの手伝い」「消費者被害にあったときの対処」「相続に関する、相談や手続き」で、2018年、2020年とも同じ傾向であった。33項目のいずれのサービスでも、『必要だと感じない』と回答した者の割合は、COVID-19流行前の2018年と比べ、2020年の方が高かった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
生活支援に関する調査研究は、現在何に困っているかという現状ニーズを把握しているのみであり、ニーズの変化や背景・生活状況・生活環境別のニーズについて深堀りした調査研究は見られない。持続可能なサービス提供体制の枠組みを考えるためには、長期的視野を持ってニーズを捉え、かつ、高齢期における様々な変化やバリエーションを考慮した調査を設計し、それを基に議論していく必要がある。本研究は、縦断デザインを用い、これまでの調査研究では明らかにされなかった高齢者の個人・環境特性毎の生活支援ニーズの変化を明らかにする点で、社会的意義が高い。
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