| 研究課題/領域番号 |
18H03145
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
|
|---|
| 研究機関 | 筑波大学 |
|---|
研究代表者 |
菊 幸一 筑波大学, 体育系, 教授 (50195195)
|
|---|
| 研究分担者 |
Leitner Katrin 立教大学, コミュニティ福祉学部, 准教授 (10744906)
笠野 英弘 山梨学院大学, スポーツ科学部, 准教授 (20636518)
清水 紀宏 筑波大学, 体育系, 教授 (50196531)
海老島 均 成城大学, 経済学部, 教授 (60203650)
水上 博司 日本大学, 文理学部, 教授 (90242924)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2021年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2020年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2019年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
|
|---|
| キーワード | 公共性 / 歴史社会学 / 民間スポーツ組織 / 統括性 / 日欧比較 / 法人組織 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、歴史社会的に構築されてきた公共性概念の日欧比較に基づいて、わが国における民間スポーツ組織のガバナンス・システムの現状と課題を明らかにすることである。
英国では「チャリティー」の考え方が根付いており、フランスではスポーツの専門家が主体となった官のスポーツ組織が国家的な公共性を担っており、ドイツでは自立・自律的なスポーツ組織によるガバナンスの展開や現場からの意見を吸い上げるボトムアップ的なシステムがみられた。これらと比較して、わが国のガバナンス・システムにはスポーツ界からの自律的で自立的なガバナンスに対するアプローチが不足しており、その専門性を構築していく必要性が指摘された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の最終年（2022）において、周知のように「東京オリパラ2020」開催後のオリパラ組織委員会における入札・談合問題が浮上することとなった。その意味では、本研究の成果への実践的な活用は、いまだ道半ばであるとの感がぬぐえない。
しかしながら、それゆえ本研究の成果は、欧州スポーツ組織のガバナンス・システムを支えるエッセンスを改めて「公共性」の観点から問い直していることから、このようなわが国の現状から課題を析出する最新の学術的な参照となる点で意義がある。また、それはこれからの民間スポーツ組織の在り方を考え、そのガバナンス・システムの具体化を図る基礎資料になるという社会的意義をもつと考えられる。
|
