| 研究課題/領域番号 |
18H03449
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分80010:地域研究関連
|
|---|
| 研究機関 | 桜美林大学 |
|---|
研究代表者 |
藤倉 まなみ 桜美林大学, リベラルアーツ学群, 教授 (30458955)
|
|---|
| 研究分担者 |
藤倉 良 法政大学, 人間環境学部, 教授 (10274482)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
7,150千円 (直接経費: 5,500千円、間接経費: 1,650千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
|
|---|
| キーワード | 環境国際協力 / 技術協力 / 評価手法 / アウトカム / GHGインベントリ / インドネシア / ベトナム / キャパシティディベロップメント / 温室効果ガスインベントリ / 東南アジア / 事後評価 / フィリピン / タイ / キャパシティビルディング / 適応 / 報告義務 / UNFCCC / ＵＮＦＣＣＣ / 報告能力 / 評価 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究では開発援助のアウトカム測定方法を示すために、ＪＩＣＡが実施したＧＨＧインベントリ作成支援の技術協力によって、「その国が自力で継続してGHGインベントリ作成を行える」ようになったことを示した。
インドネシアでは、プロジェクト終了後にＧＨＧインベントリ作成を専門に行う内部部局が森林天然資源省に設置された。その経緯をDutton and Duncanの枠組みを用いて分析したところ、技術協力がきっかけとなって、組織的対応が進歩したことが定性的に示され、ＧＨＧインベントリ作成組織の内部化が導かれたと結論できた。
ベトナムでは、ＧＨＧ作成組織の持続性が確保された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
技術協力の評価手法にはアウトプットとアウトカムの評価がある。直接的な「成果」であり、技術協力では研修生の人数や研修時間などで表されることが多い。一方、アウトカムは「その後、どうなったか」を示す指標であり、定まったものがない。「その国が自力で継続して政策を実施できるようになる」ことはアウトカムではある。しかし、そうなったとしても、それが本当に技術協力によるものなのか、単にその国が発展した結果、そうなったのかを区別することは容易でない。
本研究ではＪＩＣＡがインドネシアとベトナムで行った技術協力のアウトカムを定性的に示すことで、評価方法の一つを示すことができた。
|
