| 研究課題/領域番号 |
18H03461
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
安武 敦子 長崎大学, 工学研究科, 教授 (60366432)
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| 研究分担者 |
大月 敏雄 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (80282953)
谷口 尚弘 北海道科学大学, 工学部, 教授 (80337013)
野口 雄太 九州大学, 工学研究院, 学術研究員 (40881090)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円)
2021年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2020年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2019年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
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| キーワード | 災害 / 遺構 / まちづくり / 炭鉱 / 住宅 / ダークツーリズム / 復興 / 閉山 / 都市形成 / 震災 / 負の遺産 / 災害遺構 / 原爆遺構 / 戦災 / 震災遺構 / 近代化遺産 / キリシタン / 噴火 / 地震 / 鉱山 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では負の現地遺構として，直接的な遺構よりも，生活遺構の保存や活用の可能性，復興や再生などプロセスの記録や公開方法に重点を置き研究を行った。
災害遺構については近年，保存し公開することがスタンダードになりつつあり，熊本地震では仮設住宅が保存されている。居住復興プロセスについては木造仮設住宅の公営住宅への再利用への過程を通して，居住者に居住性のアンケート調査を行い，動態的な保存活用の可能性について検討した。産業遺構については，炭鉱産業による都市の変容過程を整理した。炭鉱住宅の残存数はまだ多いものの動態的な保存事例は少なく，都市内の遺構も含めて今後の継続課題とする。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は災害や産業による生活遺構の保存と活用に焦点を当て、復興や再生の過程の記録と公開方法に重点を置いている点が新しい視座といえる。具体的には、木造仮設住宅が公営住宅として再利用される過程を調査し、長期の動態保存における当初の配置計画や建築計画の重要性を明らかにした。また全国の炭鉱都市の変容過程を整理し、炭鉱産業による都市変容のパターンと影響因子を抽出し、この結果から都市のアイデンティティを保持しつつ、再生のあり方に関する知見を提示した。
社会的意義として、地域住民が自らの災害や産業の歴史を学ぶ機会の創出、復興や再生における災害対策や地域再生に関するまちづくりの手がかりの提示が挙げられる。
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