| 研究課題/領域番号 |
18H03645
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分8:社会学およびその関連分野
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| 研究機関 | 東京女子大学 (2019-2020)
東京大学 (2018) |
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研究代表者 |
橋元 良明 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (50164801)
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| 研究分担者 |
木村 忠正 立教大学, 社会学部, 教授 (00278045)
森 康俊 関西学院大学, 社会学部, 教授 (00313065)
北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 教授 (40511960)
是永 論 立教大学, 社会学部, 教授 (50275468)
片桐 恵子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80591742)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
34,060千円 (直接経費: 26,200千円、間接経費: 7,860千円)
2020年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2019年度: 27,170千円 (直接経費: 20,900千円、間接経費: 6,270千円)
2018年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
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| キーワード | 日本人の情報行動 / 訪問留置調査 / 日記式調査 / テレビ視聴時間 / インターネット利用率 / 新型コロナウイルス / 情報行動 / 遠隔会議 / ビデオ会議システム / 新型コロナウイルス接触確認アプリ / 社会調査 / 高齢者 / SNS利用率 / 継時的比較 / 第1回緊急事態宣言 / コロナ禍の情報行動 / 遠隔勤務 / 無作為抽出調査 / 多メディア状況 / インタビュー調査 / 質問票調査 / グループインタビュー調査 |
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| 研究成果の概要 |
1995年以降、5年ごとに実施している日本人の情報行動の2020年調査を実施した。この調査は日記式調査および質問票調査からなり、テレビ視聴時間やインターネット利用時間を分単位で計測し、経年的推移を見るものである。また、質問票調査からは、ネット利用率やＳＮＳ利用率、信頼する情報源、情報源の重要度評定の変化を知ることができる。
調査の結果、この25年間でとくに若年層においてテレビ視聴時間が減少し、2000年以降、ネット利用時間が増加したことがデータで裏付けられた。しかし、2020年調査は、コロナ禍で実施されたものであり、在宅時間が増加したこともあり、テレビ視聴時間が微増した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
テレビ視聴時間だけでなく、日常生活におけるインターネット利用時間も含め、情報行動時間の推移を25年間継続して調査しているのはこの「日本人の情報行動調査」だけである。この調査によって、日本人の情報行動がどのように変化してきたのか、その実態をみることができる。また、年齢層や性別、学歴、年収等のデモグラフィック要因による情報行動の差異も分析しており、年齢的なデジタルデバイドの解消をはかるための方策についての糸口を提唱できる。
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