研究課題/領域番号 |
18H03646
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研究種目 |
基盤研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
中区分8:社会学およびその関連分野
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研究機関 | 國學院大學 (2022) 東京大学 (2018-2021) |
研究代表者 |
吉見 俊哉 國學院大學, 観光まちづくり学部, 教授 (40201040)
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研究分担者 |
高野 明彦 国立情報学研究所, コンテンツ科学研究系, 教授 (00333542)
渡邉 英徳 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (00514085)
北田 暁大 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (10313066)
宇野 求 東京理科大学, 工学部建築学科, 教授 (20261935)
小泉 秀樹 東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (30256664)
中島 直人 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (30345079)
小林 正美 明治大学, 理工学部, 専任教授 (70247146)
毛利 嘉孝 東京藝術大学, 大学院国際芸術創造研究科, 教授 (70304821)
中村 政人 東京藝術大学, 美術学部, 教授 (80361749)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
37,440千円 (直接経費: 28,800千円、間接経費: 8,640千円)
2022年度: 7,150千円 (直接経費: 5,500千円、間接経費: 1,650千円)
2021年度: 7,410千円 (直接経費: 5,700千円、間接経費: 1,710千円)
2020年度: 7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
2019年度: 7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円)
2018年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
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キーワード | オリンピック / 東京 / コロナ / 都市 / メディア / 都心北部 / 文化 / イベント / 創造都市 / コンタクトゾーン / メガイベント / 国際比較 / コンタクト・ゾーン / ジェントリフィケーション / クリエイティブ・シティ / カルチュラル・ヘリテージ / カルチュラル・スタディーズ / グローバリゼーション / 世界創造都市 |
研究実績の概要 |
本科学研究費プロジェクトでは、若手研究者チームと分担研究者チームの2つが並行して研究会と議論を重ねた。特に若手研究者チームは、「ポスト2020の東京をいかに考えるか」という問題意識から、上野・秋葉原・神保町という都心北部地域における都市の変容を探究してきた。しかし、2020年3月に新型コロナウィルス感染症の拡大が深刻化し、実際の都市のフィールドでの調査研究や対面での研究会開催がきわめて困難になった。コロナ禍は2021年も収まらず、2020年から1年延期されて21年7月に開催された東京オリンピックは、日本社会が抱え込んできた様々な問題を一挙に露呈させる困難極まる開催となった。本研究は、まさにこのコロナ禍の中でのオリンピックの強行的な開催自体に、現代日本が抱えている諸問題を考える重要な鍵があるとの認識に達し、2021年4月から若手研究者チームを中心に東京オリンピック2021の開催過程とその国内外メディア報道についての集中的な調査分析を進めた。社会全体が紛糾しながらオリンピック開催に向かっていく過程を詳細に記録しつつ、それを同時代的に分析したわけである。この記録と分析の作業は大きな成果を生み、報告書のほか、河出書房新社から2021年度の研究の成果として吉見俊哉編著『検証 コロナと五輪:変われぬ日本の失敗連鎖』(河出新書、2021年)を出版することができ、反響を呼んだ。同書は、2021年の東京オリンピックがどのように延期の末、無理筋の開催となり、この過程においていかなるメディア報道や世論、海外の視点が絡まりあっていったのかを総合的に検証した数少ない本格的研究書となった。他方、東京五輪と大都市東京の歴史的関係に関しても、研究代表者の吉見を中心に研究が進み、その成果の一部は、吉見署『五輪と戦後:上演としての東京オリンピック』(河出書房新社、2020年)としてすでに出版されている。
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現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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