| 研究課題/領域番号 |
18H03655
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
金子 元久 筑波大学, 大学研究センター, 特命教授 (10185936)
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| 研究分担者 |
小方 直幸 香川大学, 教育学部, 教授 (20314776)
両角 亜希子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (50376589)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
29,640千円 (直接経費: 22,800千円、間接経費: 6,840千円)
2020年度: 7,410千円 (直接経費: 5,700千円、間接経費: 1,710千円)
2019年度: 9,880千円 (直接経費: 7,600千円、間接経費: 2,280千円)
2018年度: 12,350千円 (直接経費: 9,500千円、間接経費: 2,850千円)
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| キーワード | 大学教育 / 大学教員 / 大学生 / 高等教育政策 / 大学教育改革 / 大学教育政策 / コロナ禍への対応 / 高等教育 / 学生 / 大学改革 / 大学組織 / 大学生の学修 / 大学授業改革 / 大学生の学修時間 / 大学経営 |
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| 研究成果の概要 |
大学生32千人、大学教員8千人に対する大規模調査を行い、さらにそれを十年前に行った同様の調査と比較して、次のような知見を得た。１）日本の大学の授業はここ十年の間にかなり大きく変化しており、学生により親切になっている。2）学生の大学、授業に対する評価もより好意的になっている。３）しかし学生の教室外での学習時間が短いという問題についてはほとんど変化していない。これは教員と学生との間に、授業における学生の負担について暗黙の了解が成立しており、それが容易に変わりにくいことを示している。しかしコロナ禍に際して行った、教員に対する追加調査によれば、教員の学生への負荷への考え方には変化の兆しがみえる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の大学教育はその密度の低さが批判されてきた。この研究は2010年近辺と2020年近辺の2度にわたって行った大学生と大学教員に対する大規模調査結果を比較して、①授業方法の変化は起こっていること、②学生の大学に対する評価はより効果的になっていること、③しかし学生の教室外での学習時間ににはほとんど変化がないこと、を明らかにした。これは教員・学生の間で、学生の学修負担について暗黙の了解があり、それが大きな制約条件となっていることを示している。しかしコロナ禍に際して行った大学教員に対する追加調査によれば、学生に課題を課するのが恒常化しており、それがコロナ禍後にも影響を与え得ることをしめしている。
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