| 研究課題/領域番号 |
18H04071
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 京都大学 (2020-2022)
東京大学 (2018-2019) |
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研究代表者 |
近藤 尚己 京都大学, 医学研究科, 教授 (20345705)
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| 研究分担者 |
近藤 克則 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (20298558)
鎌田 真光 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (60523090)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
43,680千円 (直接経費: 33,600千円、間接経費: 10,080千円)
2022年度: 8,710千円 (直接経費: 6,700千円、間接経費: 2,010千円)
2021年度: 8,450千円 (直接経費: 6,500千円、間接経費: 1,950千円)
2020年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
2019年度: 9,100千円 (直接経費: 7,000千円、間接経費: 2,100千円)
2018年度: 9,490千円 (直接経費: 7,300千円、間接経費: 2,190千円)
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| キーワード | 健康格差 / マーケティング / 健康の社会的決定要因 / precision public health / 社会疫学 / ナッジ / 行動科学 |
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| 研究成果の概要 |
健康格差是正に向けて、生活水準や健康意識など、個人や地域の特性を踏まえた健康づくり手法を構築し、健康格差是正に役立てるための「公衆衛生マーケティング」の概念を整理した。実証研究の結果、①少額インセンティブで野菜摂取の所得間格差が是正、②プロ野球ファン向けアプリ「パ・リーグウォーク」で身体活動を促進、③高齢者の集いの場（サロン）への参加の際、参加団体が1種類より2種類以上で大きな介護予防効果、④某企業の職域健診を活用したNCD予防活動「健診戦」で高い効果を認めた、などの成果が得られた。実証結果をもとに対象者の属性に応じた介入（precision public health等）の概念をまとめた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
予防・健康づくり政策の新しい介入法やその評価法、対象者の社会背景を踏まえたマーケティングアプローチ、コミュニティの組織化による対応、既存のランダム化比較試験による効果実証の限界、企業経営者を従業員の健康づくりに向けてナッジする枠組み（健康経営におけるアウトカム設定等）の必要性、社会属性による費用対効果の相違の可能性等について、エビデンスをもとに取りまとめて発信した。健康格差を踏まえた新しいパブリックヘルス活動を社会全体で進める際の理論的・実証的エビデンスになると期待している。自治体・日本政府・国連組織からのヒアリングや委員会委員への招へいを受けるなどの貢献をしてきた。
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