| 研究課題/領域番号 |
18H04101
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分60:情報科学、情報工学およびその関連分野
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| 研究機関 | 統計数理研究所 |
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研究代表者 |
前田 忠彦 統計数理研究所, データ科学研究系, 准教授 (10247257)
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| 研究分担者 |
朴 堯星 統計数理研究所, データ科学研究系, 准教授 (10583205)
尾崎 幸謙 筑波大学, ビジネスサイエンス系, 准教授 (50574612)
吉川 徹 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (90263194)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
45,500千円 (直接経費: 35,000千円、間接経費: 10,500千円)
2021年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2020年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2019年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2018年度: 28,340千円 (直接経費: 21,800千円、間接経費: 6,540千円)
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| キーワード | 日本人の国民性調査 / 継続調査 / モード間比較 / 価値観の変容 / 公開データ / 多母集団因子比較 / 調査メタデータ / 日本人の読み書き能力調査 / 価値意識 / 平成期 / 日本人の国民性 / 面接調査 / ウェブ調査 / データ公開 / 面接調査法 / 自記式調査 / 計量的日本人論 / 二次分析 |
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| 研究成果の概要 |
1953年の第1次調査以来、5年に一度実施されてきた継続社会調査「日本人の国民性調査」について，2018年にその第14次調査を実施し，その結果から，日本人の価値観や意見の長期にわたる変化や，近年の意識の特徴についての考察を行った。また14回分の調査データの共同利用の為の整備を合わせて行った。更に，今後の調査モードの変更に備える意味で，Web調査における不適切回答を判別するための方法論研究も行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
1953年以来の長期にわたる継続社会調査である「日本人の国民性調査」が，途絶えることなく，かつ大きな調査実施方法の変化を伴わず（従来とほぼ同じサンプリング法や，調査員による面接調査法で）実施されたこと自体が一つの成果である。その結果として，長期にわたる価値観の変化や，平成期の30年間といった中期的な期間内での日本人の意見の変化を捉えるための基礎資料が得られた。また期間内に，共同利用のための調査データの公開準備を進めた点も成果であり，今後、戦後昭和期～平成期をカバーする日本人の意見の変化を跡づける社会調査データが，さまざまな研究分野の研究者に利用され，新たな知見を生むことが期待される。
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