| 研究課題/領域番号 |
18J01341
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
建築環境・設備
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
鵜飼 真成 早稲田大学, 理工学術院, 特別研究員(PD)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-25 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | パーソナル空調 / P-Rチャート / 快適性 / 受容性 / 環境温度 / 要求温度 / 熱的快適性 / 熱的受容性 / 代謝量 / 着衣量 |
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| 研究実績の概要 |
温熱環境の調整手法が着衣による調整に限られた場合、対流空調の環境下において、等価温度の設定値が26.0℃付近における非受容者率が低いが、それでも30%程度の執務者は熱的な不満を感じていると試算された。一方で、パーソナル空調が使用できる場合、タスク域の環境制御範囲が-1.0℃のケースでは設定等価温度26.5℃付近で非受容者率が20%程度となり、タスク域の環境制御範囲が-3.0℃のケースでは設定等価温度が25.5℃から28.0℃の間であれば非受容者率が10%を下回る試算となった。さらに、アンビエント環境が放射空調の条件では、対流空調の条件と比較して、非受容者率が5%程度低下する試算となった。
さらに本年度はP-Rチャートによる評価の応用として、国際的に見て一般的な温度帯で運用されているオーストラリアのオフィスと日本のオフィスにおける執務者の着衣量と代謝量から、日豪の夏期オフィスにおける至適温度の違いと快適性の特徴を考察した。日本人は26.5℃付近、オーストラリア人は24.5℃付近において非受容者率が低い結果となったが、その割合については日本人が40%程度、オーストラリア人は20%程度と大きな差が生じた。P-Rチャートから推定された結果は、実際の日豪のオフィスにおける温
熱環境に対する印象評価ともある程度一致していることから、日本のオフィスのように設定温度を緩和して服装の軽装化を推奨するよりも、オーストラリアのオフィスのように涼しい側の環境で着衣の調整幅を広く持たせる方が快適性は向上すると思われる。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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