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日本古代中世移行期における仏教政策と顕密仏教形成過程に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 18J12584
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 日本史
研究機関東北大学

研究代表者

佐藤 真海  東北大学, 文学研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2018-04-25 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2019年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2018年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワード顕密仏教 / 古代寺院 / 中世寺院 / 勧修寺 / 安祥寺 / 藤原彰子 / 伝法阿闍梨 / 日本古代史 / 日本中世史 / 東寺 / 真言宗 / 東寺百合文書
研究実績の概要

(1)日本古代から中世にかけての顕密兼学寺院の動向を捕捉するため、勧修寺を事例に、その歴史的展開を分析した。その結果、勧修寺においては、十一世紀前半を画期として、新たに密教を紐帯とした寺院運営形態が構築されたことが解明された。こうした変化は、十一世紀第Ⅰ四半世紀における藤原彰子との結びつきを端緒として、寺家別当が国家や檀越氏族から相対的自立を図る過程でもたらされたものであり、勧修寺が古代の「氏寺」から、中世的な密教寺院へと変貌し始めたことを示すものと解される。これまで勧修寺の中世的転回は、密教の門流としての勧修寺流の成立時期である十二世紀第Ⅰ四半世紀に引き付けて論じられてきたが、それを遡る十一世紀の動向こそがそうした現象の起点となったことが明確になった。本成果は、川内古代史研究会と佛教史学会大会にて発表した。
(2)勧修寺と同様に顕密を兼学した安祥寺を取り上げ、九世紀から十二世紀に至るまでの動向を分析した。東京大学史料編纂所・京都大学総合博物館において史料調査を実施するとともに、東寺観智院金剛蔵聖教の紙焼史料を入手し、それらの読解を進めた。その結果、従来不明瞭であった安祥寺座主職の動向が明らかになり、中世へと連なる座主職の師資相承が十一世紀第Ⅱ四半世紀頃より展開していたことが確認された。また、昨年度に執筆した伝法阿闍梨の性格変容に関する論考「平安期真言宗と伝法阿闍梨」が本年度に至って公表されたが、上記の成果はそれと整合的に接続するものであり、十一世紀安祥寺の歴史的位置を明確にするものとなった。
(3)昨年度に引き続き、日本古代から中世にかけての仏教政策について、東アジア諸国との比較を念頭に置きながら史料収集を進めた。昨年度以来の中国史料に加えて、本年度は朝鮮史料を調査範囲に組み込んだ。その結果、移行期における仏教の出現形式の相互比較を可能にし得る史料を見出すことが出来た。

現在までの達成度 (段落)

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2019 実績報告書
  • 2018 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] 平安期真言宗と伝法阿闍梨2019

    • 著者名/発表者名
      佐藤真海
    • 雑誌名

      日本史研究

      巻: 684 ページ: 1-30

    • NAID

      40021974724

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書 2018 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 上東門院彰子と御願寺2019

    • 著者名/発表者名
      佐藤真海
    • 学会等名
      川内古代史研究会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 中世勧修寺の成立過程―藤原彰子とのかかわりに注目して―2019

    • 著者名/発表者名
      佐藤真海
    • 学会等名
      佛教史学会学術大会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 古代中世移行期の真言僧団と国家-伝法阿闍梨の性格変容過程の検討から-2018

    • 著者名/発表者名
      佐藤真海
    • 学会等名
      日本史研究会古代史部会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 平安前中期の東寺2018

    • 著者名/発表者名
      佐藤真海
    • 学会等名
      日本宗教史懇話会サマーセミナー
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書

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公開日: 2018-05-01   更新日: 2024-03-26  

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