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触媒のレドックス制御が拓くアジン自在官能基化法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18J15406
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 合成化学
研究機関名古屋大学

研究代表者

山田 柊哉  名古屋大学, 理学研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2018-04-25 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2019年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2018年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードパラジウム / アジン / チエノピリミジン / 炭素ー水素結合活性化 / 生物活性分子 / ピリジン / 2,2'-ビピリジル
研究実績の概要

採用期間最終年度は、縮環型アジンであるチエノピリミジンの位置選択的な炭素ー水素(CーH)結合アリール化法の開発を研究課題に設定した。C5位とC6位に芳香環が連結したチエノピリミジン(以下アリールチエノピリミジン)は、抗がん剤治療薬のリード骨格として有用であることが知られている。さらに、所属するITbMの鳥居・打田グループはあるアリールチエノピリミジンが植物の気孔の数を増加させることを見出しており、植物学の観点からも非常に魅力的な分子群である。一方で、従来のアリールチエノピリミジン合成は縮合反応を始めとする古典的有機反応によって行われる。このような直線的かつ多段階の合成法は、誘導体ライブラリーを構築するのに膨大な時間とコストを要してしまう。そのため、短工程かつ多様性指向型の合成法が強く求められる。種々反応条件の検討を行った結果、適切な銀塩を選択することでパラジウム触媒の電子状態を制御し、それぞれC5位とC6位の位置選択的CーHアリール化反応を開発することができた。これにより、アリールチエノピリミジンのライブラリー構築スピードが大幅に加速され、さらなる高活性生物活性分子の発見が期待される。合成した化合物は鳥居・打田グループとの共同研究によって、生物活性評価が進行している。また、本研究はアメリカ化学会のOrganic Letters誌において報告した(Org. Lett. 2020, 22, 1547.)。

現在までの達成度 (段落)

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2019 実績報告書
  • 2018 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2020 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Rapid Access to Kinase Inhibitor Pharmacophores by Regioselective C-H Arylation of Thieno[2,3-d]pyrimidine2020

    • 著者名/発表者名
      Yamada Shuya、Flesch Kaylin Nicole、Murakami Kei、Itami Kenichiro
    • 雑誌名

      Organic Letters

      巻: 22 号: 4 ページ: 1547-1551

    • DOI

      10.1021/acs.orglett.0c00143

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] Pd-catalyzed C2-selective Dimerization of Pyridines2019

    • 著者名/発表者名
      Yamada Shuya、Kaneda Takeshi、Steib Philip、Murakami Kei、Itami Kenichiro
    • 学会等名
      グリーン自然科学国際教育研究プログラム IGER 2018年度年次報告会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] Pd-catalyzed C2-selective Dimerization of Pyridine2018

    • 著者名/発表者名
      Yamada Shuya、Kaneda Takeshi、Steib Philip、Murakami Kei、Itami Kenichiro
    • 学会等名
      28th International Conference on Organometallic Chemistry
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2018-05-01   更新日: 2024-03-26  

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