| 研究課題/領域番号 |
18K00681
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02090:日本語教育関連
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| 研究機関 | お茶の水女子大学 |
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研究代表者 |
森山 新 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (10343170)
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| 研究分担者 |
山本 冴里 山口大学, 国際総合科学部, 准教授 (00634750)
李 暁燕 九州大学, 共創学部, 准教授 (70726322)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 複言語主義 / 複文化主義 / 間文化的シティズンシップ教育 / 東アジア / 日本語教育 / 外国語教育 / 民主的文化のための能力 / シティズンシップ教育 / 第二言語教育 / 東アジア共生 / 欧州統合 / 接触仮説 / コスモポリタン・シティズンシップ / 遠隔教育 / 民主的シティズンシップ / 通高等学校本科専業類教学質量国家標準 / 北東アジア / 民主的な文化のための能力（RFCDC) / 欧州連合 |
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| 研究成果の概要 |
本研究により二度の大戦の悲劇を教訓に複言語・複文化主義に基づき欧州が導き出したシティズンシップ教育としての外国語教育が、東アジアでも有効なことが、理論的、実践的に示された。理論的にはByram(2008)の「間文化的シティズンシップ教育としての外国語教育」、Barrett(2016)の「民主的文化のための能力の参照枠」、Barnett(1997)の「クリティカルな存在」、Allport(1954)の「接触仮説」などの理論を援用、理論的枠組みを策定し、それを日韓大学生国際交流セミナーや複言語・複文化教育プログラム、国際学生フォーラム、国際合同遠隔授業などを通してその有効性が検証された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、欧州で開発された間文化的シティズンシップ教育の東アジアに用いた場合の有効性を理論的のみならず、実践的アプローチからも確認したことである。特に東アジアにはヨーロッパと共通する面のみならず異なる面も存在しているが、こうした東アジアにおけるシティズンシップ教育を行う上で、どのような実践が必要か、教師の役割も含めて明らかにした。
また、社会的にはヨーロッパとは異なり、大戦によってもたらされた対立が今なお克服できずにいる東アジアにおいて、特に必要な能力とはどのようなものかという点について、RFCDCの枠組みなどを用いながら具体的に提案し、東アジアがともに生きるための道を提言できたことである。
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