| 研究課題/領域番号 |
18K00730
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02090:日本語教育関連
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| 研究機関 | 立命館アジア太平洋大学 |
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研究代表者 |
本田 明子 立命館アジア太平洋大学, 言語教育センター, 教授 (80331130)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 災害時情報リテラシー / やさしい日本語 / 情報リテラシー / 災害時 / 情報リテラシー教育 / 情報発信 / 災害時情報 / 情報収集 / 情報取得 |
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| 研究成果の概要 |
災害時情報リテラシーを①情報の取得、②情報の信頼性の確認、③情報の発信という一連の流れと定義して、日本語教育における指導法開発のための調査研究をおこなった。調査によって、情報リテラシーにおいては情報取得よりも信頼性の確認や発信のほうが学習者にとっての困難が大きく、日本語教育に取り入れる意義があることがわかった。そのための学習に国際共修を取り入れることも有効であった。また、これらの能力は学習者側にのみ求めるべきものではなく、「やさしい日本語」の概念を広めるなど、社会全体の情報リテラシーを高めるための働きかけが必要であるという示唆を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では災害時の日本語学習者の行動に関する調査結果をもとに、災害時に学習者が適切な行動をとるために必要な情報リテラシーをどのように育成するかを考えた。そのなかで、災害時の情報リテラシーとして必要な要素が明らかになり、平時からの人とのつながりや、日本社会の側の情報リテラシーの向上が重要だということが示唆された。そのためには、日本語教育において日本語を第一言語とする学生との共修や、地域とのつながりを積極的に作り出していくことが必要となる。このような働きかけによって、今後の多文化共生社会における安心・安全な地域づくりにおいて日本語教育が寄与できるものと考えられる。
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