| 研究課題/領域番号 |
18K01532
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07020:経済学説および経済思想関連
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| 研究機関 | 尚美学園大学 |
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研究代表者 |
田中 啓太 尚美学園大学, 総合政策学部, 准教授(移行) (50648095)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 経済学史 / 経済学方法論 / 経済人の仮定 / L.ロビンズ / P. H. ウィックスティード / 限定合理性 / V.パレート / P.H.ウィックスティード / L. Robbins / 合理性 / L. ロビンズ / ロビンズ / ウィックスティード / 選択理論 |
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| 研究成果の概要 |
合理的な選択行為に基づいて経済学の方法論的基礎を構築したと考えられている従来のロビンズ像に対して、ロビンズの経済主体の想定は、厳格な合理性だけではなく、H.サイモンが着目するような非合理的な行為・アノマリーに及ぶことを明らかにした。このような方法論的射程はロビンズ独自のものではない。こうした立場はW.S.ジェヴォンズに始まるイギリスの近代経済学の系譜にも見られること、またV.パレートの社会学の領域における非論理的行為との類似性も踏まえながら、本研究は行動の非合理性を巡る諸観点が20世紀初頭の経済学に見られたことを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ロビンズは人間行動の合理性と非合理性を巡る観点を経済学方法論として明示していた。このことは、主流派経済学の方法論的基礎としての一面的なロビンズ像を修正し、その後の行動経済学につながる経済学者として位置付けることができる。また、20世紀初頭までのイギリス経済学にも同様に行動の非合理性についての観点が存在する。本研究によって、限界革命以降の近代経済学の発展には合理的経済人モデルを超えるより広い合理性の枠組みが存在しており、実証科学としての経済学の歴史整理に埋没している経済観の重層性に改めて着目しながら近代経済学史を捉えなおす必要について示唆することができる。
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