| 研究課題/領域番号 |
18K01544
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07030:経済統計関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
根本 二郎 名古屋大学, アジア共創教育研究機構(経済), 教授 (20180705)
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| 研究分担者 |
後藤 美香 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 教授 (50371208)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | GDPの代替指標 / 望ましくないアウトプット / データ包絡分析 / GDPの修正指標 / 幸福度指標 / 環境指標 / GDP代替指標 / 確率フロンティア分析 / DEA / SFA / 空間相関 / 生産性分析 / 距離関数 |
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| 研究成果の概要 |
望ましいアウトプットとともに望ましくないアウトプット（環境負荷物質の排出など）が生産されている経済において、GDPは望ましいアウトプットのみを計測する。しかし、望ましくないアウトプットの増加が望ましくないアウトプットの増加を伴うとすると、GDPは経済の成果を過大評価する。本研究では、この過大評価バイアスを修正して、望ましくないアウトプットを適切に考慮したGDPの代替指標の提案を行った。
提案した方法を用い、CO2排出量を望ましくないアウトプットとして、47都道府県のGDP(県内総生産）について代替指標を試算した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
従来の研究では、望ましくないアウトプットを考慮してGDPを修正する場合、望ましくないアウトプットを金額で評価しGDPから控除するというアプローチが採られている。しかし市場価額のない望ましからざるアウトプットを金額評価する方法は複数あり、恣意的にならざるを得ない。望ましくないアウトプットの金額評価は、削減の限界費用（望ましくないアウトプットを減らすために減少する望ましいアウトプットの市場価額）で測るべきである。本研究ではデータ包絡分析に基づく生産関数モデルを工夫して、アウトプットとインプットについて弱処分可能性を仮定し望ましくないアウトプットの限界削減費用を評価し、GDPの修正を行っている。
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