| 研究課題/領域番号 |
18K01560
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07040:経済政策関連
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
佐藤 秀夫 東北大学, 経済学研究科, 名誉教授 (40133897)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 国際貿易 / ケインズ的失業 / 有効需要 / 連結財 / F. D. Graham / 多数国多数財 / 技術進歩 / 交易条件 / 多数国多数財貿易 / リカーディアン・モデル / 非自発的失業 / 数量調整 / F. D. Graham. / リカーディアンモデル / 複数均衡 / F. D. グレアム / 比較中位財 |
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| 研究成果の概要 |
現実の貿易世界で一般的に観察されるいくつかの事実がある。第1に、多数の国が多数の財を交易している。第2に、日米独の自動車や伯米豪の牛肉などのように、複数の国で生産・輸出されている製品（連結財）が存在する。第3に、貿易当事国のほとんどは有効需要不足によって発生するケインズ的失業（非自発的失業）を抱えている。中間財取引の存在など、他にもあるが、本研究においては以上の3つの事実を取り入れた貿易モデルを開発・提示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究成果の概要で述べたような3つの事実（多数国多数財貿易、連結財、ケインズ的失業）を同時に組み込んだ貿易モデルは、これまで内外ともに存在していなかった。本研究において初めて開発・提示されたものであり、学術的な意義がある。さらに、外国と競合する部門の技術進歩はその国の交易条件を有利にするが、自国だけが競争力を持つ部門の技術進歩はそうではないことを示した。これは、国内厚生水準を上昇させるための政策的優先順位を考える上で有意義である。
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