| 研究課題/領域番号 |
18K01704
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07060:金融およびファイナンス関連
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| 研究機関 | 中央大学 |
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研究代表者 |
藤木 裕 中央大学, 商学部, 教授 (90293969)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 金融資産選択 / 金融専門家 / 金融知識の情報源 / 金融リテラシー / 金融の情報源 / 家計の資産選択 / 金融アドバイス / 金融知識 / 家計の投資行動 / 助言 |
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| 研究成果の概要 |
家計の実際の金融知識情報源（以下、実際の情報源）と、可能なら利用したい金融知識情報源（以下、意図した情報源）が同じかどうかを2010年から2017年までの日本のデータを用いて調べたところ、家計の実際の知識源と意図した情報源が異なる家計が多いことがわかりました。例えば、実際の情報源として金融機関を選択している家計の52％は、意図した情報源が異なりました。実際の情報源として金融機関を選択した世帯のうち、26％は金融機関・専門家を意図した情報源だとしましたが、こうした家計は、金融資産残高が多く、金融知識が豊富で、リスク資産への投資を好み、年齢が低いことがわかりました。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の分析結果は、現在金融機関から金融知識を得ている家計が、年齢を重ねるにつれて、リスクの高い金融資産を購入するために、金融専門家から金融知識を得たいと考えている可能性を示唆しています。 本研究の結果は因果関係を示すものではありませんが、家計がライフサイクルのステージに応じて、様々な種類の金融知識を必要としていること、したがって、必ずしも現在の金融知識源に満足しているとは限らないことを示唆しています。もし実際の情報源と意図した情報源が異なる理由を顧客から金融機関が聴取することができれば、金融機関がこうした顧客に対してより良いサービスを提供するために役立つことを示唆しています。
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