| 研究課題/領域番号 |
18K01723
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07070:経済史関連
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
久保 亨 信州大学, 人文学部, 特任教授 (10143520)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 中国経済 / 化学繊維 / 経済調整政策 / 現代中国 / 日中経済関係 / 繊維産業 / 化学繊維工業 / ビニロンプラント / 日本 / プラント輸出 / 技術協力 / 中国 / 第二次世界大戦後 / 経済史 / 現代 |
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| 研究成果の概要 |
新型コロナウイルスの感染拡大により史料の実地調査が制約された中で、広い視野で研究課題に関する考察を深めた。その最大の成果が『20世紀中国経済史論』（全582頁）である。同書は、現代中国経済が成立してくる過程で1940～70年代という時期が持った意味に関する考察を深め、軍事工業に傾斜した重化学工業の発展がめざされた一方、国民向けの衣料供給と輸出向け繊維製品の確保を両立させる方策として、化学繊維工業の展開も重視されるようになったことを明らかにした。1960年代初めに日本から導入されたビニロン生産設備は、その中心に位置した存在にほかならない。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
戦後日中両国の経済発展過程と日中経済関係に対する理解を深める上で、本研究の成果は重要な学術的な意義を持つ。本研究が取りあげた中心的な問題、すなわち日本から中国への化学繊維生産設備の導入は1960年代の中国経済にとってどのような意味を持ったか、という問題は、従来、十分に解明されておらず、さらに化学繊維導入を軸に展開した現代中国繊維産業の新たな発展についても、あまり研究されてこなかった。本研究の成果は、日本の国産化学繊維であるビニロンの製造技術が、どのような過程を経て中華人民共和国に導入されたかを明らかにし、その意味に関する考察を深めた。
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