| 研究課題/領域番号 |
18K01734
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07070:経済史関連
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
花井 俊介 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (70212149)
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| 研究分担者 |
野田 顕彦 京都産業大学, 経済学部, 准教授 (80610112)
前田 廉孝 慶應義塾大学, 文学部(三田), 准教授 (90708398)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 日本経済史 / 計量ファイナンス / 時変計量経済モデル / 東京株式取引所 / 大阪株式取引所 / 情報効率性 / 営業報告書 / 朝鮮 / 取引所経営 / 株式取引所 / 市場統合速度 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は戦前期の株式取引所を中心に取引所における取引の実態を取引データから分析した。以上の分析より(1)1878～1943年における株価形成の情報効率性が通時的に変動していたこと，(2)1920年代より長期取引主体の東京株式取引所と短期取引主体の大阪株式取引所間で取引構造の非対称化が生じたこと，(3)1930年代後半より内地経済の統制強化で朝鮮の米穀先物取引が拡大したことが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近代日本経済で取引所は中枢的な社会資本たる役割を果たし，なかでも株式取引所は明治中期以降における株式会社制度の普及で重要性を増した。しかし，既往研究は企業による資金調達活動と地方資産家による投資活動の分析に傾注し，双方を媒介した取引所の機能に関する研究は進展してこなかった。そこで，本研究は取引データから株式取引所を中心に取引所における取引の実態を定量的に分析し，取引所取引の変容を指摘した点に意義を有する。
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