研究課題/領域番号 |
18K01748
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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研究機関 | 長岡技術科学大学 |
研究代表者 |
綿引 宣道 長岡技術科学大学, 工学研究科, 教授 (90292135)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2019年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 企業家ネットワーク / 産業クラスター / 取締役兼任 / 石油産業 / 廻船業 / 社会インフラ / 金融業 / GIS / 社会イオンフラ / 中心性分析 / 産業集積 / 異業種交流 / 地主 / 繊維産業 / 学校 / 鉄道 / 明治期 / 地理的インパクト |
研究成果の概要 |
新潟県の明治25-44年における会社間で役員の兼任ネットワークは、地域性があることが分かった。必ずしも富裕層が多いあるいは人口規模や密度が高ければネットワークが作りやすいいとは言えず、ネットワークつながり方は各地域の産業の種類、街道や汽船や鉄道といった交通手段に大きく依存する。ネットワークの形成のきっかけについては、士族が多く、異業種交流あるいは学校を通じた繋がりの影響が大きいことが分かった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
従来の研究では、産業史あるいは近代史で質的研究でしか行えなかったことを、1)どのようなつながり方をしているのかを客観的に見えるような形にした。2)歴史GISを使うことによって時系列で街道、川船、鉄道、橋が整備されることによって、つながり方の変化を明らかにした。学術的には、地理的環境の有利不利となる要因を明らかにし、無意識に起業家はどのようなネットワークを形成し行動するのか、個々人の努力だけでできる範囲を明らかにした。 これにより、社会インフラをどのように整備したら企業家がネットワークを形成しやすくなるかのヒントを導き出すことができた。中長期的には、「まちおこし」の計画に応用できると考える。
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