研究課題/領域番号 |
18K01762
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
|
研究機関 | 都留文科大学 (2019-2022) 亜細亜大学 (2018) |
研究代表者 |
佐脇 英志 都留文科大学, 教養学部, 教授 (20780985)
|
研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
キーワード | 日本人起業家 / スタートアップ / アントレプレナー / 国際経営 / アジア / イノベーション / ネットワーク / グローバル / ASEAN / 起業 |
研究実績の概要 |
日本人起業家(含社会起業家)の研究(海外・国内)は、4年間(5年間に延長)で、100人の起業家を対象に、3つの主題(①イノベーション、②問題解決、③ネットワークと学習)について、調査研究し、新しいビジネス潮流を明らかにし、一般化を試みる。2018年度2019年度の研究を受けて、2020年度、2021年度、2022年度には、前年度の継続進捗調査を軸に、海外・国内経営環境における問題解決に主眼を置いて調査を行った。但し、2020年度2021年度は、コロナ禍により実地の海外調査研究が不能になった。本状況の中、工夫をすることにより、ZoomとSNSによって、海外日本人起業家達との面談、調査研究を続けた。このことにより、ある程度の進捗があり、学会発表、論文発表を行った。但し、本オンラインの調査に関しては、フォローアップの実地調査が必要とされ、コロナが終息し次第、実地調査と遅延分を取り返すことに主眼を置いた。 特に2021年度はコロナ禍の影響が甚大であり、コロナ禍に対し事業転換PIVOTなどの積極的な対策を打てたかどうかを検証した。ここでは起業家の重要な要素であるイノベーションの見地から分析を行った。すなわち、イノベーション理論を使って起業家がどのようなイノベーションを起こして起業に至ったかを分析した。2022年度は、インタビュー出張を開始し、次のように精力的に海外を回った。 8/12-19インドネシアジャカルタ日本人起業家調査 日本人起業家5人、8/19-24シンガポール日本人起業家調査 日本人起業家3人、8/31-9/21タイ出張 日本人起業家4人、9/15-18ベトナムホーチミン出張 日本人起業家5人、2/7-23タイバンコク出張、日本人起業家4人、WAOJEGVF参加、2/13-17ベトナムハノイ出張 日本人起業家4人。以上
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究、「東南アジアの日本人起業家の実証研究」の研究概要(4年間)は、4年間で、9か国62社62人の起業家を対象に、3つの主題(①イノベーション、②問題解決、③ネットワークと学習)について、調査研究し、新しいビジネス潮流を 明らかにし、一般化を試みるものである。2018年、2019年に海外出張で精力的に活動をすることにより、既に、71人の在ASEAN日本人起業家との面談を行ったため4年間の計画に対し、既に115%達成率となった。しかしながら、2020年度、2021年度は、コロナ禍により全く海外に出張調査に行くことができなかったため、Zoomにて海外日本人起業家のインタビューを実行しインタビュー実績を積み上げた。しかし、Zoomによる調査は、現地調査に比べ不満足な点があった。 これに対し、2022年は、海外インタビュー出張を精力的に行い、十分にキャッチアップすることができた。インタビュー出張の実績は次の通りである。8/12-19インドネシアジャカルタ日本人起業家調査 日本人起業家5人、8/19-24シンガポール日本人起業家調査 日本人起業家3人、8/31-9/21タイ出張 日本人起業家4人、9/15-18ベトナムホーチミン出張 日本人起業家5人、2/7-23タイバンコク出張、日本人起業家4人、WAOJEGVF参加、2/13-17ベトナムハノイ出張 日本人起業家4人。これらの調査により、数だけの問題ではなく、足を使って多くの日本人起業家に会うことを志向し、新しい発見を得て、研究にさらに深みを加えることができた。
|
今後の研究の推進方策 |
上述の通り、コロナ禍において海外出張が滞り、研究進捗が満足のいくものではなかった。これに対し、2022年度は、インドネシア、シンガポール、タイ、ホーチミン、ハノイと精力的に回って、インタビューしたことにより、十分な結果を出すことができた。①本研究のまとめを行い、これを使って、学会発表、論文、出版等を行う。②本研究のFuture Researchとして、インド、アフリカの日本人起業家の研究を始め、ASEANの日本人起業家との比較研究を行う。
|