| 研究課題/領域番号 |
18K01827
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 日本経済大学 |
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研究代表者 |
櫻井 敬三 日本経済大学, 経営学部(渋谷キャンパス), 特任教授 (30592448)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 中小製造企業 / 自主独立型企業 / 市場適応 / 市場創造 / 限定的深化 / 限定的進化 / 技術関係構築 |
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| 研究成果の概要 |
Ⅰ.事業の取り組み姿勢については、(1)従属的下請企業群は親会社の影響を大きく受け、(2)自立型下請企業群(価格交渉力のあるもの)は積極的に新しい知識や工夫を求めて価格交渉力を確保している。(3)独立型中小企業群は、大企業と同じようにあらゆる方向（技術、市場、社会）に慎重かつ迅速に対応する。Ⅱ．情報量・質については(1)下請企業群（従属的・自立的）は取引先・供給業者が限られており、生情報の量・質ともに低い水準にある(2)独立型中小企業群は取引先が多く（3割以上の企業が数百社～1000社近くあり、単純平均で504社）、個々の顧客や個々の仕入先の情報をしっかりと把握している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
事業の取り組み姿勢について、(1)従属的下請企業群、(2)自立型下請企業群(価格交渉力のあるもの)、(3)独立型中小企業群の3タイプを78設問によるアンケート調査を実施し分析した。その結果、大企業と同じようにあらゆる方向（技術、市場、社会）に慎重かつ迅速に対応する企業がより強靭に生き延びることがわかった。具体的には①情報量：独立型中小企業群＞下請企業群、②今後の取り組むイノベーション施策具現化程度：独立型中小企業群＞下請企業群であった。これらのことから、事業規模ではなく如何に多くの企業との関りを持ち、そこから得られる情報を咀嚼し活用できるかが企業の生き延びる上での力になることが判明した。
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