| 研究課題/領域番号 |
18K01842
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 東北学院大学 |
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研究代表者 |
小林 裕 東北学院大学, 教養学部, 教授 (60170362)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2020年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2019年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 人的資源管理 / 企業業績 / ハイ・インボルブメントモデル / 循環的因果関係 / 交差遅れ効果モデル / 高業績労働システム / 競合価値フレームワーク / 交差遅れモデル分析 / 戦略的人的資源管理 / HRM施策 / 因果関係 / 交差遅れ分析 / 「ハイ・インボルブメント」モデル / 人的資源管理施策 / 高業績労働システム（HPWS） / 循環的因果 |
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| 研究成果の概要 |
日本企業538社の２年の時差のある3波の縦断的データ（2012・2014・2016年）を用いて、「ハイ・インボルブメント」人的資源管理（HRM）と企業業績（売上高、純利益、ROE、離職率）の関係を交差遅れ効果モデル分析で検証した。その結果、一部の業績指標（純利益）からHRM施策への有意な交差遅れ効果が見られたものの、HRM施策から企業業績への交差遅れ効果が見られなかったため、循環的な因果プロセスは確認できなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
HRM施策と企業業績の間の相関関係は多くの研究で確認されているが、因果関係はほとんど検証されていない。本研究の学術的意義は、交差遅れ効果モデル分析によって因果関係を明確に示したことである。循環的な因果関係ではないものの、企業業績からHRM施策への影響だけが見られたことは、HRM施策が企業業績を高めると想定する戦略的人的資源管理論に対して理論的見直しを迫るものである。また、HRM施策から業績への影響が欧米企業の調査では確認されていることからすると、今回の結果は日本企業のHRMの戦略性の低さを示唆している。その点で、日本企業のHRM改革に向けた実践的意義を持つ。
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