| 研究課題/領域番号 |
18K01853
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
児玉 充 日本大学, 商学部, 教授 (90366550)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 情報戦略 / 組織戦略 / 知識経営 / 経営戦略 / IT経営 / ITイノベーション / IT戦略 / IT能力 / 知識創造 / 経営情報 / 経営革新 / IT / 情報経営 / ナレッジマネジメント / ICT / 知識共有 / 知識活用 / 新製品開発 / 組織変革 / モチベーション / 経営組織 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の成果として、「Collaboration Systems」のようなITアプリケーションの活用形態や経営的効果の解明は、企業内および顧客を含めた企業間でのIT-enabled knowledge communitiesを生成・発展させ、企業にとって競争力強化をもたらすことが明らかとなった。実践的には、「Collaboration Systems」の戦略的活用は、企業の「Explorationの活動」を推進し、人や組織の創造性を高める。一方で、「Exploitationの活動」に対しては、企業にとってスピードと効率性を高め、既存の知識活用の改善・改良を促進する可能性を高める。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究はこれまでの先行研究を踏まえ、新たな視点として、人類が直面する「感染症時代」において、企業の重要なITアプリケーションであり同時に差別化戦略を実現する可能性が高いITアプリケーションであるビデオ会議ツールなど「Collaboration Systems(以下、CS)」の経営的及び社会的なインパクトの探求が必要となる点にある。特に、ビデオ会議ツールの効果的活用が、組織やチーム（ビジネスコミュニティレベル）というミクロなプロセスレベルでのIT能力の解明にある。なぜなら「CSは、人や組織のビジネスプロセスや知識の共有さらには知識の創造活動というイノベーションに大きな影響を与えるからである。
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