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消費様式の変化がブランド・ロイヤルティにおよぼす影響の検討

研究課題

研究課題/領域番号 18K01885
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分07090:商学関連
研究機関青山学院大学

研究代表者

久保田 進彦  青山学院大学, 経営学部, 教授 (10340184)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
キーワード消費の流動化 / リキッド消費 / ブランド / 測定 / ロイヤルティ / マーケティング / 消費 / リキッド化 / 消費者 / 環境 / 液状化 / 消費様式の変化
研究実績の概要

2023年度は消費の流動化について(1)消費者調査、(2)企業の対応方法の検討、(3)著書の執筆などの活動を行った。
(1)消費者調査については複数の製品カテゴリーを対象として、消費の流動化の実態調査を行なった。具体的には、消費の流動化傾向を把握するために、アサエル(Assael)による「関与」と「ブランド間知覚差異」による分析フレームワークを適用した。低関与度の製品を対象として、ブランド間知覚差異が高い場合と低い場合を比較した結果、消費の流動化傾向に違いが見られた。またこれに加えて、消費の流動化と想起集合との関係についても調査を行った。(2)企業の対応方法の検討については、最近のブランド研究を参考にしつつ、これまで発表してきた2つの戦略(裾野を広げる戦略、生活に溶け込む戦略)をより精緻化するかたちで研究をすすめた。2つの戦略のうち、特に「生活に溶け込む戦略」について精緻化を進めた。(3)著書の執筆については、(2)を整理するかたちで複数の著書を分担執筆した。これらのうち1冊では消費の流動化(リキッド消費)の概要について広くわかりやすく説明し、もう1冊では上述した企業の対応方法に焦点を絞り議論を行った。さらに新たに論文ないしは著書として研究成果を報告するために、これまで行なってきた研究を再整理し、文章化する作業にも取り組んだ。
またこれらに加え、新聞、テレビ、雑誌などのメディア対応を複数回行い、研究成果を広く社会に発信した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

1: 当初の計画以上に進展している

理由

数年間に渡り研究を続けることで、一定程度の知見が蓄積されてきたことに加え、いくつかの企業から研究活動への協力をいただけたため、当初の予定を上回る充実した活動を行うことができたと考えている。

今後の研究の推進方策

2024年度は最終年にあたるため、これまでの成果を広く社会に発信していきたいと考えている。また本研究で得られた成果を、他の研究テーマに組み込むことで、より一層社会位貢献できる成果を生み出したいと考えている。

報告書

(6件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (10件)

すべて 2023 2022 2020 2019

すべて 雑誌論文 (5件) (うち国際共著 1件、 オープンアクセス 5件、 査読あり 2件) 学会発表 (3件) (うち招待講演 1件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] 消費の流動性尺度の開発2022

    • 著者名/発表者名
      久保田 進彦
    • 雑誌名

      青山経営論集

      巻: 56 号: 4 ページ: 109-129

    • DOI

      10.34321/22202

    • ISSN
      05871654
    • URL

      https://opac.agulin.aoyama.ac.jp/iwjs0011opc/TF01310782

    • 年月日
      2022-03-02
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 消費の流動性尺度の拡張と活用2022

    • 著者名/発表者名
      久保田 進彦
    • 雑誌名

      青山経営論集

      巻: 56 号: 4 ページ: 131-170

    • DOI

      10.34321/22203

    • ISSN
      05871654
    • URL

      https://opac.agulin.aoyama.ac.jp/iwjs0011opc/TF01310736

    • 年月日
      2022-03-02
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 消費環境の変化とリキッド消費の広がり2020

    • 著者名/発表者名
      久保田進彦
    • 雑誌名

      マーケティングジャーナル

      巻: 39 号: 3 ページ: 52-66

    • DOI

      10.7222/marketing.2020.007

    • NAID

      130007784468

    • ISSN
      0389-7265, 2188-1669
    • 年月日
      2020-01-11
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] デジタル社会におけるブランド戦略2020

    • 著者名/発表者名
      久保田進彦
    • 雑誌名

      マーケティングジャーナル

      巻: 39 号: 3 ページ: 67-79

    • DOI

      10.7222/marketing.2020.008

    • NAID

      130007784467

    • ISSN
      0389-7265, 2188-1669
    • 年月日
      2020-01-11
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] ブランド研究の現状と課題2019

    • 著者名/発表者名
      久保田進彦・阿久津聡・余田拓郎・杉谷陽子
    • 雑誌名

      マーケティングジャーナル

      巻: 39 号: 1 ページ: 61-74

    • DOI

      10.7222/marketing.2019.025

    • NAID

      130007668901

    • ISSN
      0389-7265, 2188-1669
    • 年月日
      2019-06-28
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] ポストコロナとリキッド消費2023

    • 著者名/発表者名
      久保田進彦
    • 学会等名
      日本消費者行動学会 第66回消費者行動コンファレンス
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 消費の流動化2022

    • 著者名/発表者名
      久保田進彦
    • 学会等名
      日本マーケティング学会(リサーチ・プロジェクト)
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] リキッド消費とマーケティング2022

    • 著者名/発表者名
      久保田進彦
    • 学会等名
      日本マーケティング学会(リサーチ・プロジェクト)
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [図書] 『マーケティングの力:最重要概念・理論枠組み集』 分担執筆「リキッド消費」(138~140ページ)2023

    • 著者名/発表者名
      恩藏直人・坂下玄哲編
    • 総ページ数
      364
    • 出版者
      有斐閣
    • ISBN
      9784641166134
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [図書] 『デジタル時代のブランド戦略』 分担執筆「リキッド消費とブランド戦略」(119~135ページ)2023

    • 著者名/発表者名
      田中洋編
    • 総ページ数
      248
    • 出版者
      有斐閣
    • ISBN
      9784641166226
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2024-12-25  

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