| 研究課題/領域番号 |
18K01895
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
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| 研究機関 | 名古屋商科大学 |
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研究代表者 |
山田 昌孝 名古屋商科大学, 商学部, 教授 (20174740)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | インベーション抵抗 / 精通性と専門知識力 / 解釈レベル理論 / 近接マーケティング / 消費者の精通性と専門知識力専門知識力 / イノベーション抵抗 / 消費者専門知識力 / 新製品の採用と普及 / スキーマ / 消費者購買意思決定過程 / PMS Lover / バックワード・スケール / PMS感度 |
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| 研究成果の概要 |
モバイル通信技術の発達につれて企業も消費者も著しい行動変容を遂げた。本研究では消費者側に注目して（１）解釈レベル理論に基づいてマーケティング刺激に対する消費者の行動変容を分析した。つぎに（２）時代を通信技術世代別に3期に分けてスマホ生活による消費者行動をみた。理論面では、消費者精通性と専門知識力(Alba and Hutchinson 1987)、解釈レベル理論(Trope et al. 2007)、イノベーション抵抗(Sheth 1981)に依拠した。
成果としては、（１）では解釈レベル理論の妥当性を確認することができた。(２）では近接マーケティングへの抵抗に起因する日本固有の傾向が見られた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
モバイル通信、特にスマホの登場は企業と消費者に多様な変化をもたらした。学術的には、消費者行動論がようやく情報処理理論に依拠して一貫した学問体系が確立されてきたが、さらに重層化する購買意思決定行動を説明する理論の必要な時代に入ったと考える。カタログ販売から通信販売、ネット通販へと進化し、近接マーケティング時代に入ると企業はスマホを通じて特定、不特定消費者のその位置と状況情報を入手して、適時に購入現場に介入することが可能となった。研究（１）により近接マーケティング施策は公演直前直後周辺で最も購入確率を高めることが実証されたが、研究（２）によりイノベーション抵抗にも配慮すべきことが分かった。
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