| 研究課題/領域番号 |
18K01947
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07100:会計学関連
|
|---|
| 研究機関 | 早稲田大学 |
|---|
研究代表者 |
清水 信匡 早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 教授 (90216094)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 原価企画 / コストマネジメント / 製品アーキテクチャー / 製品開発マネジメント / 差別化製品 / コモディティ製品 / 量産効果 / 製品アーキテクチャ / コモティディ化 / コモティディ製品 / 製品開発 / 擦り合せ型 / コモディティ化 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、原価企画はどんな状況で効果を発揮するのかについて、自動車製品と家電製品の特性の違いに着目しながら理論的に考察して仮説を設定し、その仮説の妥当性を検証することを目的とした。製品アーキテクチャ論から導出した二つの主な仮設：(1)「原価企画は、擦り合わせ型でかつアーキテクチャが企業内で閉じている製品において効果を発揮する。」逆に、(2)「構成部品がモジュール化し、アーキテクチャが業界でオープンな製品においては、原価企画は効果を発揮しない」と言う仮説である。これら２つの仮説は、自動車産業における電気自動車（EV）とハイブリッド車との競争において妥当するということがある程度明らかになった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の学術的意義は、原価企画を製品のアーキテクチャ論の観点から考察した点と、原価企画を開発設計段階のコストマネジメントの一つとして理論的考察をした点にある。また、本研究の成果は、かつて「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われた日本の製造業の復活の一助となりうるという社会的意義をもつ。家電製品の原価企画は、かつて効果を発揮していたのに、徐々に効果を発揮できなくなったのはなぜか。また、自動車関連製品では原価企画が効果を発揮しているにもかかわらず、家電製品では効果を発揮しなくなったのはなぜか、という疑問に本研究の成果はある程度応えている。
|
