| 研究課題/領域番号 |
18K01952
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07100:会計学関連
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| 研究機関 | 大阪経済大学 |
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研究代表者 |
加藤 千雄 大阪経済大学, 情報社会学部, 准教授 (90319567)
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| 研究分担者 |
片山 東 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (00595746)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | マーケットマイクロストラクチャ / Stealth trading仮説 / 大規模投資家 / 流動性 / 大口投資家 / Liquidity / Trade size / 経営者予想 / マーケット・マイクロストラクチャ / 投資家行動 |
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| 研究成果の概要 |
Stealth trading仮説（Barclay and Warner, 1993）は、情報投資家は自身の投資の意図を隠蔽するため、注文をより小さなサイズに分割し発注するため、累積的な価格の変化は中小の注文と連動すると予想する。本研究ではこの仮説を再検証した。結果は、平均的には小注文が中・大型注文よりも価格形成に影響していたものの、流動性を加味してみるとこの関係は崩れ、流動性が高い銘柄では大型注文主導で価格が成立しており、Stealth trading仮説の予想と反するとの知見を得た。大口需要家にとっては、仮説が想定する情報遺漏効果よりも執行リスクを重視した戦略をとっていることが示唆される。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年のNY証券取引所では個人投資家による取引比率は微々たるもので、機関投資家主体の市場となった。対して東京証券取引所では依然、２割ほどを個人が占めている。米国市場の変化は、市場の細分化や市場の透明性の低下は、情報や投資技量で劣る個人投資家が駆逐された結果ではないかとも思われる。多様な投資手法を認めることは、様々な効用を持った投資家の要請に応えることを意味し、それ自体に意義はあろう。しかし同時、に取引が集中し、シンプルな取引メカニズムを維持してきたことが、東証は多様な投資主体の共存の維持につながっている可能性が考えられる。本研究の結果から、投資主体の多様性の意味を再考する必要性を示唆している。
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