| 研究課題/領域番号 |
18K01955
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07100:会計学関連
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| 研究機関 | 甲南大学 |
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研究代表者 |
若林 公美 甲南大学, 経営学部, 教授 (20326995)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 会計情報の比較可能性 / 概念フレームワーク / 情報の非対称性 / モニタリング / 実証研究 / 財務情報の比較可能性 / 会計情報の質的特性 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、概念フレームワークで財務情報が備えておくべき質的特性の1つとして位置づけられる比較可能性について，文献レビューと日本企業のデータに基づく実証分析を通じて，会計情報の利用者にもたらす効果を検討した。
文献レビューから，会計情報の比較可能性が投資家をはじめ，経営者にとってもプラスの効果をもたらすことを明らかにした。また，実証結果から，比較可能性が投資家間の情報の非対称性を緩和し，資本市場にプラスの効果をもたらすことを例証した。さらに，会計情報の比較可能性が経営者と投資家の間の情報の非対称性を緩和するのみならず，経営者に対するモニタリング機能を果たすことについても明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
財務情報の比較可能性は，概念フレームワークにおいて，投資家をはじめとする情報の利用者にとってその有用性を高めるべく，財務情報が備えておくべき質的特性の１つとして位置づけられている。しかし，会計情報の比較可能性が高いことが，投資家の意思決定有用性を高めるのか，また経営者のモニタリングに有用であるのかは必ずしも明らかにされていない。これらの会計情報の比較可能性に期待される役割について，実証的に検討した点で，本研究は学術的意義を有する。また本研究の成果は，社会のインフラである会計基準や会計情報を開示フォーマットの整備において指針を与えることから，社会的意義を有している。
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