| 研究課題/領域番号 |
18K01967
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 愛知県立大学 |
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研究代表者 |
井戸 聡 愛知県立大学, 日本文化学部, 教授 (40363907)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 地域おこし協力隊 / 社会学 / 条件不利地域 / 移動 / 定住 |
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| 研究成果の概要 |
地域活性化策として取り組まれている地域おこし協力隊について、地域の固有性、主体の個別的状況に基づく理解が不可欠であることを前提としつつ、総合的な理解に基づく一般性の把握や理解へ向けて、その架橋となるような中範囲での理解を目指した。愛知県を中心とする東海地区周辺の条件不利地域において地域おこし協力隊制度を実施している各自治体の協力隊員を対象とし、質的調査と量的調査を総合した中範囲での把握や理解の促進を目指した。結果として、個別的な状況での困難性への対応策の有効可能性と課題、また、大局的な状況として、地域おこし協力隊の状況定義の定式化による、構造的陥穽への対処を妨げる蓋然性が導かれた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域おこし協力隊制度は、条件不利地域の地域活性化策として数少ない期待策のひとつである。地域おこし協力隊は個別の地域的状況や個人的状況に大きな影響を受けることが多いが、より包括的・大局的な視点から一般性について指摘することで、地域おこし協力隊をめぐる困難性や問題の軽減に繋げられる可能性がある。本研究においては、一般化できる可能性のある知見として地域おこし協力隊への対応策が逆説的に引き起こす問題性について言及することで、その一助につながる可能性を示すという社会的意義を有していると考える。
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