| 研究課題/領域番号 |
18K02108
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 神奈川県立保健福祉大学 |
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研究代表者 |
大島 憲子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 准教授 (90406348)
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| 研究分担者 |
米津 亮 東京家政大学, 健康科学部, 教授 (50363859)
池田 学 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (60284395)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 行動・心理症状（BPSD） / 症候対応型認知症ケア技術 / 介護施設等 / 調査研究 / 人材育成 / 介入研究 / 認知症 |
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| 研究成果の概要 |
基礎研究において、共著（西村淳編;2021）では、認知症者のBPSDに対し、介護する側の人材育成も含め症候対応型認知症ケア技術の考え方を論述した。次に、①特別養護老人ホーム（以下、特養）入所者の看取り７家族に半構造化面接をColaizzi分析し、施設がコミュニティになり得ることを意識する介護実践の必要性、②特養426施設の介護職員への自記式無記名郵送調査（181票、42.5％）をMann-WhitneyのU検定の結果、業務達成等に合わせ研修を選択し、ケア実践に活かせる学びから、異なる症候対応型ケア技術の開発は介入研究にて実証する必要があることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は介護施設等で介護職が直面し、BPSDが表れている認知症者に対し、介護職のケアに対する不安と負担の軽減のために、エビデンスに基づくBPSDに対する症候対応型認知症ケア技術の開発を目的とした。学術的意義は、認知症を症候学の観点で分類し、症候にあわせ薬物療法に依存しない、介護領域における「症候対応型認知症ケア技術を「経験知に基づくケア」ではなく「エビデンスに基づくケア」に変換する基盤を構築したことである。社会的意義は、介護側の現状をふまえ介護職者の離職を減少させ、人材育成を図ることで、超高齢社会を支える基盤づくりに寄与できる点で、課題は介入研究における検証結果を出せなかったことである。
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