| 研究課題/領域番号 |
18K02145
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
村中 泰子 神戸大学, インクルーシブキャンパス&ヘルスケアセンター, 上席政策研究職員 (00456378)
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| 研究分担者 |
森 麻友子 和歌山大学, 障がい学生支援部門, 准教授 (60754637)
黒石 憲洋 星槎大学, 大学院教育実践研究科, 非常勤講師(兼任講師) (00434449)
鳥居 深雪 関西国際大学, 教育学部, 教授 (90449976)
相澤 亮雄 神戸大学, キャンパスライフ支援センター, 政策研究職員 (10888142)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 障害者差別解消法 / ダイバーシティアンドインクルージョン / 発達障害 / コミュニケーション / 合理的配慮 / 移行期支援 / 就労意欲 / 就労 / 移行期 / 多様性 / 共生 / 職場定着 / 認知行動療法 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の結果から、発達障害の学生にとって就労は「自らの能力を還元する場」「労働の対価を得るもの」「ストレスが大きい行為」という認識があることが示唆された。また、就労を阻害する背景としては、「興味の範囲が狭く、能力を発揮できない心配」や「自分自身に対する自信がない」ことが考えられる。一方、雇用者側が個別面談とパフォーマンスに対する適切なフィードバック、柔軟な勤務制度などを提供することは、不安軽減や自信向上に有効であると示唆された。さらに、長期的な就労に伴い、昇進や部下の指導といった立場の変化、および部署異動などの問題が今後予想される。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、就労前の発達障害の学生、就労している発達障害の当事者や、当事者を実際に雇用し共に働いている関係者へのインタビュー調査を通じ、当事者ならびに周囲の認識を明らかにした点に学術的意義がある。調査の結果、発達障害の学生は就労を「自分の能力を社会に還元するもの」「労働の報酬を得るもの」「非常にストレスが高いもの」として捉え、対人関係の経験不足や自己への自信の欠如が就労の阻害要因となることが示された。一方、柔軟な勤務制度や面談の導入が就労の定着率向上に寄与する可能性も示唆された。これらの知見は、理論と実践を結びつけるうえで重要な基盤となり、就業支援プログラムの整備や労働政策の改善につながり得る。
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