| 研究課題/領域番号 |
18K02175
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 日本福祉大学 (2022)
滋賀医科大学 (2020-2021)
京都女子大学 (2018-2019) |
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研究代表者 |
冨田川 智志 日本福祉大学, 健康科学部, 講師 (90441881)
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| 研究分担者 |
北原 照代 滋賀医科大学, 医学部, 特任准教授 (20293821)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 腰痛予防 / 労働衛生教育・研修プログラム / ノーリフティングケア / 身体負担 / 表面筋電図 / 上体傾斜角 / 介護労働者 / 介護保険施設 / 客観的指標 / 労働衛生教育 / 研修プログラム / 腰痛 / 安全衛生管理体制 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の質問紙調査によって、介護保険施設は労働安全衛生関係法令等の遵守及び認知が不十分、腰痛予防対策は人力のみによる介助方法が中心、ノーリフティング原則に基づく介助方法の浸透は途上段階にあること、施設管理者は介護職リーダーと比べ現場の現状把握が不十分になりがちであることが示された。これらのことが介護保険施設においてノーリフティングケア（以下、NLC）が普及していない要因であると推察された。
また、身体負担調査によって、人力による人の抱上げ介助は身体負担が大きいこと、NLCの導入は介護労働者の腰部筋活動の軽減と不良姿勢の回避・低減に効果がある可能性を客観的指標を用いて事例的に示すことができた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果は、介護保険施設における腰痛予防のための労働安全衛生の現状と課題を明らかにできたこと、介護労働者の身体負担状況を客観的データとして収集できたことにある。これらを基礎資料とし、今後、さらに多くの事例を集積して客観的指標でもって分析を深めていくことで、腰痛予防のための労働衛生教育・研修プログラムの開発及びブラッシュアップに繋がるものと考える。
そのことが、組織的且つ効果的な腰痛予防に関する知識・技術を習得した介護労働者の育成に繋がり、介護労働者と介護サービス利用者の健康と安全の保障、介護サービスの質向上、腰痛による離職・休職の低減、そして、介護人材確保に繋がっていくことが期待できる。
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