| 研究課題/領域番号 |
18K02245
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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| 研究機関 | 福島学院大学 (2019-2022)
東北文化学園大学 (2018) |
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研究代表者 |
齊藤 隆之 福島学院大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (20550552)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | ダウン症児の家庭の就労 / 障害児の属する家庭への社会状況の影響 / ダウン症児の母の語り / 感染症による就労への影響 / 調査実施保留状態 / 障害児家庭の世帯収入 / 文献研究 / 調査準備 / ダウン症児の母の就労 |
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| 研究成果の概要 |
ダウン症児の母の就労について、以下の点が根拠付けられた。あるいは明らかとなった。
「早期の診断により、親の心身両面で受容がままならないまま育児が始まること」「手術適応になるケースが有り、その結果就労に踏み切れないケースがあること」「社会状況や子の状況の変化に対する脆弱性があること」一方で、本研究開始時と社会状況が異なったことで、研究背景としていた前提から崩れることとなり、研究継続が困難な状況が発生した。このような不安定な状況にあることが明確となったことも一つの成果といえる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2)本研究では、ダウン症児を育てる家庭の母の就労について、「就労・就労継続の困難性」「就労・就労継続の困難要因」を明らかにすることを目的として行ってきた。具体的には、各種の就労の基盤となる情報を実態把握を含めて質問紙により把握したうえで、「就労・就労継続の困難性」「就労・就労継続の困難要因」について質問紙調査、面接調査(当事者の語り)によって明らかにすることとしていた。今回、明らかになった中でも、社会状況によって調査対象者の前提が大幅に変更となったことは、ダウン症児の母の就労について、いかに社会状況の変化に対する脆弱性が大きいかという問題提起とそのサポートの必要性が提起されたといえよう。
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