| 研究課題/領域番号 |
18K02278
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 京都教育大学 |
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研究代表者 |
初田 幸隆 京都教育大学, 教育創生リージョナルセンター機構, 教授 (80791350)
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| 研究分担者 |
高柳 眞人 (高柳 真人) 京都教育大学, 教育創生リージョナルセンター機構, 教授 (50346699)
樋口 とみ子 京都教育大学, 教育創生リージョナルセンター機構, 教授 (80402981)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 教科担任制 / 教職アイデンティティ / 小中一貫教育 / 義務教育学校 / 思春期 / 思春期心性 / 反抗期 / アイデンティティ / 教員アイデンティティ |
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| 研究成果の概要 |
教科担任制に関する児童生徒と教員の意識を明らかにすることで、教科担任制の導入に際して留意すべき点を明らかにすることができた。10歳前後から思春期が始まっていることから、教科担任制の実施に際しては、中学校的な児童への関わりが重要であり、これまでの小学校の担任に多く見られる意識を変えて取り組む必要がある点を明確にした。
また、この20年余りの間に思春期にある児童生徒の友人、マスメディアからの影響が減り、保護者からの影響が増加していることから、思春期におけるアイデンティティの確立に問題が生じていると考えられ、小学校から複数の教員が児童に関わる教科担任制の導入が有効にはたらくことが分かった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
令和4年度から始まる小学校における教科担任制の導入は、これまでの小中６・３制における担任制を大きく変えるものであり、学校現場においては導入の目的を十分に理解した上で、より効果的な運用を図ることが極めて大切である。
そのため、小中一貫校の校長として、すでに教科担任制に取り組んできた執筆者が、経験的に感得した小学校における教科担任制の意義を、児童生徒や教員の意識調査から検証することで、教科担任制のより効果的な導入に資するものとなる。
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