• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

「教育困難高校」における「社会的自立力」育成の教育課程モデルの構築に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K02297
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09010:教育学関連
研究機関女子美術大学短期大学部

研究代表者

山田 朋子  女子美術大学短期大学部, その他部局等, 教授(移行) (50331418)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード教育困難高校 / 社会的自立力 / 教育課程 / 高校改革 / 学校改革 / 基礎学力の育成 / 教育制度学 / 高校政策
研究成果の概要

本研究では、多様な困難を抱える生徒の多い公立「教育困難高校」を対象に、社会で自立し生きていく力を育成するためには、どのような教育課程を構築すればよいのか、を検討することを目的とする。研究期間を通じて、都道府県および政令指定都市教育委員会の高校教育施策から、「社会的自立力」の一部として「基礎学力の育成」に関する施策を明らかにした。次に、特徴的な施策を展開している自治体および学校を事例として取り上げ、教育課程を中心とした取組みを検討した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

これまで先行研究では、「選ばれた者」に対する高校研究、成功例の研究が多くなされていた。そのため、志願者が定員に満たず生徒を選べない学校、志望者の少ない学校が求める教育の機会のあり方としての観点が少ない。そこで、本研究では公立の「教育困難高校」とされる学校層を取り上げ、教育課程のなかでも「教育困難高校」の生徒に必要な「社会的自立力」育成に関わる教育課程に焦点化している。このような視点は、高校進学率98%のなかで、低学力や怠学、高校中退が多い層の高校の生徒に、高校での再チャレンジの場と必要と感じられる学びの教育課程の可能性を提示する点で社会的意義を持つ。

報告書

(7件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2024 2023 2022 2018

すべて 雑誌論文 (2件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 小規模な「教育困難高校」における教育課程の特色と課題の考察-「学校設定教科・科目」を中心に-2024

    • 著者名/発表者名
      山田朋子
    • 雑誌名

      『教育行財政研究集録』 早稲田大学教育・総合科学学術院 教育行財政研究室

      巻: 19号 ページ: 66-84

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [雑誌論文] 高校改革と「多様性」の実現に関する研究序説-「教育困難高校」における「基礎学力の定着(学び直し)」の調査報告-2022

    • 著者名/発表者名
      山田朋子
    • 雑誌名

      教育行財政研究集録

      巻: 第17号 ページ: 49-66

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 高校統廃合と「学びの選択肢」の保障に関する一考察-学科課程再編を中心に-2023

    • 著者名/発表者名
      山田朋子
    • 学会等名
      日本学校教育学会第37回研究大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 「教育困難高校」における教育課程の特色と課題に関する考察 -小規模校での学校設定教科・科目に着目して-2022

    • 著者名/発表者名
      山田朋子
    • 学会等名
      日本学校教育学会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 教育困難高校における 「学び直し・基礎学力の定着」に関する取組と課題-全国アンケート調査から-2018

    • 著者名/発表者名
      山田朋子
    • 学会等名
      日本学校教育学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2018-04-23   更新日: 2025-01-30  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi