研究課題/領域番号 |
18K02311
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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研究機関 | 愛知県立大学 |
研究代表者 |
伊藤 稔明 愛知県立大学, 教育福祉学部, 教授 (40295572)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 小学校理科誕生 / 小学校ノ学科及其程度 / 小学科課程表 / 実業教育 / 農学校通則 / 商業学校通則 / 理科 / 小学校令 / 教育令 / 小学校教則綱領 / 小学校及小学教場教則綱領 |
研究成果の概要 |
2018年度は、徳島、東京、山梨、群馬、栃木への出張をおこなった。2019年度は、岐阜、静岡、千葉、新潟、徳島、茨城、富山、東京、埼玉、広島、島根、福島、山形、福井への出張をおこなった。2020年度は、香川、徳島、高知、愛媛、島根への出張をおこなった。2021年度は、島根、広島、鳥取への出張をおこなった。2022年度は、島根、鳥取、岡山、広島への出張を行った。一見して分かるように2019年度以外は十分な調査出張を実行できていない。学内業務の多忙化と新型コロナウイルス感染症のためである。そうしたなかでも、新たな資料の収集は進めることができたものの、論文等にまとめるまでには至らなかった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在の小学校で履修される教科のうち、一番最初に規定されたものが理科である。全国の学事担当者に内示されたのが1885年であり、正式な法令で規定されたのが翌年のことである(ちなみに次に古い国語が誕生するのが1900年である)。しかし、小学校の理科誕生の要因については、理科教育史研究において通説を獲得できていない領域である。小学校理科誕生は、我が国の小学校黎明期において、その確立過程のなかで生じた現象でもあり、その要因解明は小学校制度の確立過程を解明し、教科教育史における課題を解決する意義をもつ。
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