| 研究課題/領域番号 |
18K02378
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
|
|---|
| 研究機関 | 筑紫女学園大学 |
|---|
研究代表者 |
松本 和寿 筑紫女学園大学, 人間科学部, 教授 (50613824)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 標準学力検査 / 教育評価 / 戦後教育改革 / 指導要録 / 経験主義教育 / ５段階相対評価 / 累加記録摘要 / 児童指導要録 / 学籍簿 / 標準検査 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、戦後教育改革期、経験主義教育の「総合的」な学力観に基づく指導と、同じ時期、学力を「分析的」に測定するため多くの学校が実施した標準学力検査を対象化し、一見矛盾する両者の見方・考え方を、教育関係者がどう受容したのか明らかにした。
標準学力検査は、５段階相対評価が有する準拠する集団の人数や学力の質に影響を受けるという欠点を補いその信頼度を高めるために利用された。教育現場は1951（昭和26）年頃までは態度を客観的に評価する努力を続けるが、日常的な観察と記録の困難、客観テストでの態度の評価の限界から、学力観と評価の間にズレを抱えたまま1955（昭和33）年の学習指導要領改訂を迎えた。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
戦後教育改革期の学校教育に関する研究には、例えば、社会科の成立過程やカリキュラムなどの授業実践に関する研究が蓄積されてきた。しかし、授業結果の評価に関する歴史研究には、田中耕治の「教育評価」に関する研究が先達としてあるものの十分とは言えない。
本研究は経験主義教育の主題である民主的な態度が、これも戦後教育の課題である客観的な評価の方策として導入された、５段階相対評価や標準学力検査によって如何に評価されたのか、また、そこにある課題や教育現場の対処を明らかにする、戦後教育改革期の総合的な学力観と客観的合理性をもつ評価の関係の検討という新たな視座を提示したことに学術的価値を有する。
|
