| 研究課題/領域番号 |
18K02388
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
李 敏 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (30531925)
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| 研究分担者 |
鄭 成 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 准教授(任期付) (20386668)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 留学の効果 / 長期効果 / 間接効果 / 北京日本学研究センター / 中国人留学生 / 日本留学 / 留学 / 中国 / 留学効果 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、海外最大の日本語教員および日本学研究者の養成機関である北京日本学研究センターを対象として、センター出身者が日本留学によって構築した「ネットワーク」が、日中両国や個人に及ぼした長期効果を明らかにした。研究の結果は下記の通りである。①受入れ国の日本や送出し国においては，それぞれの社会経済，関係政策が常に変化しているため，異なる時期の留学生の中には，日本留学の動機と効果も異なることが容易に考えられるため、歴史の視点を取り入れる考察が不可欠である。②日本留学の効果の測定に関して、量的研究のほか、質的研究も不可欠である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
①日本留学の効果を関係国という社会への効果と個人への効果の両方に分けることによって、より包括的に日本留学を評価することができた。②日中文化交流のモデル事業で発展してきた北京日本学研究センターをケーススタディーとして、留学生の属性を高い日本語力と日本に対する予備知識を持つ人文社会系の留学生への一本化を通して、調査対象者の高い整合性を実現し、より正確に日本留学の効果を測定できた。したがって、本研究は、急速に進行している高等教育の国際化の課題として、留学生個人だけでなく、送出し国と受入れ国としての日本にも高い効果を波及するような質の高い留学教育を提供するという問題に、有益な示唆を与えると思われる。
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