| 研究課題/領域番号 |
18K02403
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
竹内 洋 関西大学, 東西学術研究所, 客員研究員 (70067677)
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| 研究分担者 |
井上 義和 帝京大学, 共通教育センター, 准教授 (10324592)
長崎 励朗 桃山学院大学, 社会学部, 准教授 (30632773)
佐々木 基裕 名古屋女子大学, 文学部, 講師 (90780560)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | ファシリテーション / テクノロジー / 教育社会学 / EdTech / 知の変容 / ワークショップ / 教養 / 人格主義 / 自己啓発 / 知 / アカデミズム / 講座制 / 教養部 |
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| 研究成果の概要 |
2000年代以降の知のコミュニケーション環境の変容を、ファシリテーションとテクノロジーという2つの観点から明らかにした。前者については、異なる分野の研究者と協働して、2019年11月の日本教育社会学会課題研究でシンポジウム「ファシリテーションの時代？：コミュ力頼みの限界を超えて」を開催し、2021年中にその成果を図書として出版する予定である。後者については、日本型EdTechの展開を捉えるための枠組みを提案し、教育社会学研究の課題を明らかにするレビュー論文を、2020年に刊行した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アクティブラーニングとICT教育は「新しい教育方法」として高等教育はじめ初等中等教育に政策的に導入が進められてきた。それに対して私たちの研究は、もともと公教育の外部でオルタナティブとして発展してきたファシリテーションとEdTechが、前者のような形で政策的に公教育に取り入れられる歴史的過程と、それらが元の文脈から別の文脈に移植されることで生ずる「意図せざる結果」を解明した。これらの研究成果は、ビジネスと教育の新しい関係を捉える枠組みを提案するものでもある。
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