研究課題/領域番号 |
18K02479
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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研究機関 | お茶の水女子大学 |
研究代表者 |
内海 緒香 お茶の水女子大学, 人間発達教育科学研究所, 特任准教授 (60735306)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 発達 / 子育て支援 / 学校 / 就学前教育 / エフォートフル・コントロール / 非認知能力 / モニタリング / 見守り / 保育の質 / エフォートフルコントロール / 自己制御 / 幼小接続期 / 養育 / 幼児教育 / 保育 / 接続期 / 教師 / みまもり |
研究成果の概要 |
本研究では幼小接続期にわたる親のモニタリング、保育者/教師の見守りと子どもの自己制御等との関連を縦断調査により調べた。①保育者/教師の見守りは同時点での子どもの自己制御等に関連するが、親のモニタリングに比べ関連の程度は小さいこと、②親のモニタリングは幼児期から就学期にかけ平均的に低下し、子どもの自己制御力からの影響を受ける可能性が有ること、③接続期を通じ子どもをよく観察し興味関心を寄せている家庭では、そうでない家庭より子どもの自己制御、認知・非認知能力が高いこと、④高いモニタリングは、高い子どもの動機づけ、認知・非認知能力を予測するだけではなく、不適応の防御要因となることが示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
子どもの状態、興味関心をよく把握し、コミュニケーションを取ろうとする親や保育者、教師の行動は子どもの動機づけを育み、さらに自己制御やアウトカムにつながるという自己決定理論の有効性があきらかとなった。海外の研究では青年期の親のモニタリングは子どもの不適応の防御因子と指摘されてきたが、日本においても幼児期から学童期にかけて、親のモニタリングは不適応の防御因子であるとともに子どものポジティブなアウトカムを予測する要因であることが示唆された。保護者の子どもに対するモニタリング・スキルを高める子育て支援や保護者支援、保育者や教師の見守りを容易にする園や学校での取り組みが必要であると考えられる。
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