| 研究課題/領域番号 |
18K02549
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 日本女子大学 |
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研究代表者 |
浅野 由子 日本女子大学, 家政学部, 講師 (80508325)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 持続可能性 / スウェーデン / ウプサラ市 / 岡山市 / 自然保護的アプローチ / 民主主義的アプローチ / 若者 / 地域 / グローバル / ローカル / ウプサラ / 民主的アプローチ / 分化 / 統合 / グローバル・アクション・プログラム / 持続可能な開発目標 / ユース / トップ・ダウン / ボトム・アップ / ESD（持続可能な開発の為の教育） / GAP（グローバル・アクション・プラグラム） / SDGs（持続可能な開発目標） / アクティブ・ラーニング / サステイナブル / NPO / 有機的 / アクションプログラム / コミュニティ / 公民館 / SDGs / GAP（グローバルアクションプログラム） / モデル / 持続可能な開発の為の教育 |
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| 研究成果の概要 |
グローバルとローカルの持続可能性に関するスウェーデンのウプサラ市と日本の岡山市の活動調査を行った。初年度の「若者の活動」調査と次年度の「地域活動の奨励」調査から、最終年度に統合モデルを示した。政策的に、グローバルとローカルな視点から、環境負荷の低減（自然保護的アプローチ）と民主主義の徹底（民主主義的アプローチ）の両面が不可欠であり、教育的には、各組織の専門家が協働で教材やカリキュラム開発をするといった必要十分条件が明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地球の持続可能性を考慮した政策や教育を具体的にどのように進めていけるのか、先進国のスウェーデン（ウプサラ市）と日本（岡山市）での比較調査を行った。その結果、両市で、政策的に「自然保護的」「民主主義的」なアプローチを統合し、教育面では、各組織が連携し、専門家が協働で教材やカリキュラムを開発する必要性が示唆された。この結果から、今後、各都市におけるSDGｓの推進に向けた政策的なアプローチと教育的なアプローチに必要な統合モデルが示唆され、今後の指針が示された。
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