| 研究課題/領域番号 |
18K02563
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
林 尚示 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10322124)
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| 研究分担者 |
安井 一郎 獨協大学, 国際教養学部, 教授 (80200492)
鈴木 樹 鎌倉女子大学, 教育学部, 教授 (00410027)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 特別活動 / コンピテンシー / 指導方法 / OECD / 開発 / エージェンシー / 総合的な学習の時間 / コロナ禍 / 学級活動 / 教育評価 / 新型コロナ感染症 / カリキュラム / ICT / Agency / Competency / 小学校 / カリキュラム開発 / 小金井市 / 評価 / 小金井第二小学校 / 東京都 |
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| 研究実績の概要 |
「特別活動でOECD準拠型コンピテンシーを育成するための指導方法の開発に関する研究」の実績は次の3点にまとめることができる。
一つ目は、2023年09月02日に日本特別活動学会第32回近畿大会のシンポジウムでシンポジストとして「特別活動のこれから―OECDのエージェンシーとの関係から―」と題する報告ができたことである。OECDの提唱するコンピテンシー等を基盤として、特別活動とエージェンシーの関係等について話題提供をした。参加した学会員（特別活動学会）に特別活動でOECD準拠型コンピテンシーを育成することの重要性とその方法を伝えることができた。
二つ目は、文部科学省が編集する日本の小学校の教育のリーダー向け雑誌「初等教育資料」（2023年06月15日、東洋館出版社）に「論説 自治的能力を育む特別活動の在り方」と題する論考を掲載していただいたことである。自治的能力についての先行研究とOECDの動向をふまえて自治的能力を育む特別活動の在り方を論じることができた。「初等教育資料」は文部科学省教育課程課と幼児教育課が刊行する月刊誌であり、小学校教育や幼稚園教育の充実を目的としている。本研究は小学校教育に影響を与えるものである。
三つ目は、「新版 教職総論 教師のための教育理論」（大村龍太郎・佐々木幸寿編著、2023年10月01日、学文社）で、「第4章教科だけでは学校教育は成り立たない―特別活動と生徒指導・進路指導に着目して―」を担当し、科学研究費補助金での研究成果を意識して、 特別活動・生徒指導・進路指導について改訂を行った。「新版 教職総論 教師のための教育理論」は教職に意義に関する科目のテキストである。教職課程で学ぶ科目の一つとして全国で実施されている科目であるため、そのテキストは汎用性が高いものとなっている。
学会発表、論文、図書を通して、OECD準拠型コンピテンシーを育成するための特別活動についての検討が深まったことが成果である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和5年度は、査読付き論文1本、その他の論文1本、図書1冊（改訂版）を公表することができた。学会発表等も3回実施できた。特に学会発表については、研究テーマである特別活動の研究を推進する日本特別活動学会において年1回の大会のシンポジウムにシンポジストとして招聘していただき、研究テーマであるOECDの教育分析について報告させていただいた。そのため、おおむね順調と判断できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
「特別活動でOECD準拠型コンピテンシーを育成するための指導方法の開発に関する研究」の今後は、次の二つの方法をとる予定である。
一つ目は、日本社会に根差したウェルビーイングの育成とOECD準拠型コンピテンシーとの関連を明らかにすることである。日本では、日本社会に根差したウェルビーイングの育成が主要な教育施策の一つとなっているため、それとの重複を検討する。
二つ目は、世界情勢の特徴である地政学的にも分断された世界において、特別活動を基盤とした学校教育が人々の信頼を再構築するために及ぼす影響について検討を深めることである。分断された世界における信頼の再構築は、世界経済フォーラム（ダボス会議）でも主要なテーマであるため、研究の世界展開を図りたい。
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